ブリッジレポート：（6498）キッツ vol.36

株価	発行済株式数（自己株式を控除）		時価総額	ROE（実）	売買単位
880円	95,341,640株		83,901百万円	8.7％	100株
DPS（予）	配当利回り（予）	EPS（予）	PER（予）	BPS（実）	PBR（実）
20.00円	2.3％	55.12円	16.0倍	783.68円	1.1倍

 

 

 

 

バルブを中心とした流体制御機器の総合メーカー。バルブ事業では、国内トップ、世界でもトップ10に入る。バルブは、青銅、黄銅、鋳鉄、ダクタイル鋳鉄（強度や延性を改良した鋳鉄）、ステンレス鋼等、用途に応じて様々な素材が使われ、同社は素材からの一貫生産（鋳造から加工、組立、検査、梱包、出荷）を基本とする。国内外の子会社37社とグループを形成し、子会社を通して、バルブや水栓金具、ガス機器などの材料となる伸銅品の生産・販売（伸銅品でも国内上位のポジションにある）の他、ホテル事業等も手掛けている。 【企業理念　－キッツは、創造的かつ質の高い商品・サービスで企業価値の持続的な向上を目指します－】 「企業価値」とは「中長期的な株主価値」であり、「中長期的な株主価値」の向上には、顧客の信頼を得る事によって利益ある成長を持続していく必要がある、と言うのが同社の考え。そして、企業価値を向上させる事により、株主をはじめとして、顧客、社員、ビジネスパートナー、社会に対して様々な形で寄与し、豊かな社会づくりに貢献していきたいと考えている。 同社は、これらの思いを「キッツ宣言」に込め、更なる飛躍を目指している。

キッツ宣言 キッツは、 創造的かつ質の高い商品・サービスで 企業価値の持続的な向上を目指し、 ゆたかな社会づくりに貢献します。

KITZ' Statement of Corporate Mission To contribute to the global prosperity, KITZ is dedicated to continually enriching its corporate value by offering originality and quality in all products and services.

行動指針（Action Guide） Do it KITZ Way ・ Do it True（誠実・真実） ・ Do it Now （スピード・タイムリー） ・ Do it New （創造力・チャレンジ） Do it True 人と人との関係で忘れてならないのが誠実に対応する心。また、表面的なものでなく物事の本質を追い求める心も必要。この基本を忘れる事なく企業活動を進めるための合言葉。 Do it Now 情報をいち早くキャッチし、迅速な意思決定と確実に実践していく躍動的な社員像を表現した言葉。 Do it New 変化に対応するために従来の発想から抜出して秘められた創造力を発揮し、新しい事にチャレンジする社員像を表現した言葉。 【事業セグメントの概要】 事業は、バルブ事業、伸銅品事業、及びホテル・レストランの経営（ホテル事業）等のその他に分かれ、18/3期の売上構成比は、それぞれ78.8％、18.9％、2.3％。 バルブ事業 バルブは、配管内の流体（水・空気・ガスなど）を「流す」、「止める」、「流量を調整する」等の機能を持つ機器で、ビル・住宅設備用、給水設備用、上下水道用、消防設備用、機械・産業機器製造施設、化学・医薬・化成品製造施設、半導体製造施設、石油精製・コンビナート施設など様々な分野で使用されている。同社は、鋳物からの一貫生産を特徴とし（日本で最初に「国際品質保証規格ISO9001」の認証を取得した）、住宅・ビル設備等の建築設備分野に使用され、耐食性に富む青銅製や経済性に優れた黄銅製の汎用バルブ、或いは付加価値の高いボールバルブ等の工業用ステンレス鋼製バルブと言った主力商品で高い国内シェアを有する。 販売面では、国内は主要都市に展開する販売拠点ときめ細かい代理店網によって全国をカバーしており、海外は、インド、U.A.Eに駐在員事務所を置く他、中国、香港、韓国、シンガポール、マレーシア、タイ、ベトナム、アメリカ、ブラジル、ドイツ、スペインに販売拠点を設置し、グローバルな販売ネットワークを構築している。生産面では、国内工場の他、海外では中国、台湾、韓国、タイ、インド、ドイツ、スペイン、ブラジルに生産拠点を展開し、グローバルコスト及び最適地生産の実現に向けた生産ネットワークを構築している。 伸銅品事業 伸銅品とは、銅に亜鉛を加えた「黄銅」、すず及びりんを加えた「りん青銅」、ニッケル及び亜鉛を加えた「洋白」等の銅合金を、溶解、鋳造、圧延、引抜き、鍛造等の熱間または冷間の塑性加工によって、板、条、管、棒、線等の形状に加工した製品の総称。 キッツグループの伸銅品事業は（株）キッツメタルワークス及び北東技研工業(株)の事業分野であり、黄銅製の材料を用いた「黄銅棒」（黄銅棒はバルブ部材の他、水栓金具、ガス機器、家電等の部材としても使用されている）及びその加工品を製造・販売している。 その他 子会社（株）ホテル紅やが手掛けるリゾートホテルの運営（長野県諏訪市）が事業の中心。同ホテルは、諏訪湖畔の好立地を特徴とし、夕日に輝く展望風呂や大小の宴会場に加え、国際会議も開かれる大コンベンションホールを有する。

 

 

前年同期比12.6％の増収、同31.7の営業増益 売上高は前年同期比12.6％増の1,032億07百万円。国内・外で売上が増加したバルブ事業が同14.6％増の827億46百万円、銅価上昇による販売価格の上昇で伸銅品事業が同5.2％増の180億27百万円、その他が同5.8％増の24億33百万円。海外売上高比率が29.7％と2ポイント上昇した（前年同期27.7％）。 利益面では、銅市況変動の影響で伸銅品事業の利益が同57.3％減少したものの、売上の増加と収益性の改善でバルブ事業の利益が同29.1％増と伸び、営業利益が95億45百万円と同31.7％増加した。為替差益69百万円の計上（前年同期は1億62百万円の為替差損）等で営業外損益が改善したものの、韓国子会社Cephas Pipelines Corp.(以下、Cephas社)にかかる減損損失等で特別損失25億79百万円を計上したため四半期純利益は40億09百万円と同14.6％減少した。 Cephas社（12月決算）にかかる減損損失24億85百万円を計上 2018年4月、需要が拡大している工業用バラフライバルブのラインナップ拡充を目的に、韓国の工業用バラフライバルブメーカーCephas社を37億52百万円（374億15百万韓国ウォン）で買収した。しかし、2018年後半以降の韓国経済の急速な悪化でCephas社の売上の7割以上を占めていた韓国EPC（エンジニアリング会社）の需要が急減し、Cephas社の18/12期（4-12月の9カ月決算）は大幅な減収となった。加えて、一部案件で生産の遅延が発生し、原価率が急激に悪化する中、納期対応で輸送費等の費用も増加したため、営業赤字を余儀なくされた。19/12期は営業損益が黒字転換する見込みだが、のれん（約2億50百万円）償却費を吸収できず、のれん償却後の損益は引き続き赤字が見込まれる。2期連続での赤字見込みとなったため、19/3期連結決算において、のれんの未償却残高23億97百万円及び無形固定資産88百万円の合計24億85百万円を減損損失として計上する事とした。 バルブ事業 国内売上高は前年同期比11.0％増の526億81百万円。主力の建築設備向けが首都圏再開発案件をけん引役に同9％増加する中、半導体製造装置向けが同21％増と伸長。工業用バルブも、化学、食品、薬品等、幅広い業種での生産能力増強等の設備投資で同17％増加した。一方、水市場向けは東京都向けが回復せず、同2％の減収。半導体製造装置向けも、受注は減少に転じている。 海外売上高は同21.4％（為替の影響による2億07百万円の減収要因を吸収して52億93百万円）増の300億64百万円。アセアン・韓国他は、半導体製造装置向けが同6％減少したものの、Cephas社の連結効果で同4％増。中国がデータセンター向けを中心にした汎用バルブの堅調な推移と半導体製造装置向けの好調（同36％増）で同28％増加し、中東はイランの大型プロジェクトBid Bolandの追加受注分の納入もあり、同277％増と伸びた。米州・欧州は共に同12％増と二桁成長。在庫調整が進み、代理店からの受注が回復傾向にあり、特に欧州はまとまった注文が入り始めた。 営業利益は118億34百万円と前年同期と比べて26億66百万円（29.1％）増加した。内訳は、価格改定効果や数量増による売上増（35.6億円）、原価低減（11.0億円）、為替（2.0億円）が増益要因とり、銅をはじめとする原材料市況（△3.1億円）やCephas社の子会社に伴う費用増（人件費増、M&A関連費等）や研究開発費等による費用増（△18.9億円）といった減益要因を吸収した。 伸銅品事業 売価に影響を与える原材料相場が、第1四半期は上昇したが、第2四半期以降、下落に転じた。売上面では相場の変動が総じてプラスに働き、売上高は180億27百万円と前年同期比5.2％増加したが、利益面では、7月以降の下落の影響を強く受け、営業利益が2億38百万円と同57.4％減少した。 その他 ホテル事業において、繁忙期である第2四半期に国内の団体宿泊客の取込みが進み売上高が24億33百万円と前年同期比5.8％増加し、増収効果とコスト削減で営業利益が1億47百万円と同310.9％増加した。 第3四半期末の総資産は前期末と比べて26億75百万円減の1,308億70百万円。借方では、Cephas社買収により、たな卸資産（キッツメタルワークスの工場新設に伴う在庫積み増しも要因）、有形固定資産が増加した他、基幹システム投資により無形固定資産が増加。一方、M&A、設備投資、自己株式の取得、法人税等納付等で現預金が、株価の下落で投資その他（投資有価証券）が減少した。貸方では、未払法人税・未払消費税や純資産が減少した。自己資本比率57.1％（前期末57.1％）。 営業利益の増加や売上債権の回収が進んだ事等による資金効率の改善で前年同期は25億13百万円だった営業CFが53億50百万円に増加した。一方、投資CFは、設備投資（有形固定資産の取得51億82百万円）、IT投資（無形固定の取得20億32百万円）、M&A（子会社株式の取得29億85百万円）等で67億85百万円のマイナスとなった。 設備投資の状況 基幹システムの稼働開始を延期 同社は、2015年からグローバル基幹システムの構築・導入プロジェクト「KITZ Innovation Global System」（総投資額約70億円）を進めており、2019年1月の基幹システム稼働を予定していた。しかし、稼働開始後のリスクを再検討した結果、19/3期決算を確実に行うべく、稼働開始を5月に延期する事にした。システム開発はほぼ完了しており、5月のスムーズな運用開始に万全を期する考え。 キッツメタルワークスの工場建設は計画通りの進捗 伸銅品事業を手掛けるキッツメタルワークスの老朽化設備の更新投資（総投資額約53億円）は、ほぼ計画通りに進捗している。新工場建屋が1月末に完成しており、鋳造設備が3月末に完成予定。6月までに製棒設備（押出し機）の据付・試運転を完了し、7月より新設備による量産を開始する。新工場への生産移行に伴い、一時的に生産が減少するため、現在、在庫の積み増しを行っている。 キッツマイクロフィルターの新工場建設 －「ポリフィックス」の成長と新市場の開拓－ 2018年12月、キッツ茅野工場敷地内（長野県茅野市）でキッツマイクロフィルター（KMF）の新工場建設が始まった。KMFは家庭用浄水器から工業用フィルターまでの幅広い分野で、中空糸膜を使用した各種濾過用機器を製造・販売している。主力製品である工業用フィルター「ポリフィックス」は、近年、売上を伸ばしており、特に半導体向けは、更なる需要の拡大が期待できる。また、医療・ヘルスケア関連分野向けフィルターを今後の成長分野と定め、商品開発及び市場開拓を進めている。 旺盛な需要に対応するため、「ポリフィックス」の増産対応を進めているが、現有設備能力は限界に近い。また、医療分野向けの生産環境として、クリーンルームの新設も必要なため新工場建設を決めた。生産ラインの専用化・整流化を行うと共に、生産能力を大幅に引き上げる（1.5倍に拡大する）。生産品目は、浄水器、工業用フィルター、半導体用フィルター。総投資額は約13億円。2018年に12月に着工し、2019年9月の稼働を目指している。

 

 

売上高・営業・経常利益及び期末配当予想を上方修正 受注が減少傾向にある半導体製造装置向けや原材料相場（電気銅建値）を踏まえて第4四半期の見通しは慎重なものとなったが、上方修正された通期の営業利益及び経常利益が過去最高を更新する見込み。韓国子会社にかかる減損損失の計上を踏まえて下方修正した当期純利益は、投資有価証券売却益の減少もあり、前期比18.7％の減少が見込まれる。 バルブ事業は国内及びアジア・米州の好調で売上・利益が過去最高を更新する見込み。ただ、第4四半期（1-3月）は売上・利益共に第3四半期の実績を下回る。国内では半導体製造装置向け及び水市場向けの下振れを織り込み、海外では半導体製造装置向けの減速やCephas社の影響等に加え、移転価格税制（タイ子会社）への対応を織り込んだ。伸銅品事業は通期で減収減益が見込まれ、期初予想を下方修正した。第4四半期は、原材料相場の下落が売上面ではマイナスとなるが、利益面ではプラスに働き、第3四半期比増益。その他は期初予想に沿った着地が見込まれる。第4四半期は、ホテル事業が季節要因で売上が減少し、損益が悪化する。 （３）株主還元 期末配当は1株当たり2円増配の12円を予定しており、期初予想の11円に1円を上積みする。上期末配当8円と合わせて年20円となり（3円の増配）、年間配当金としては過去最高を更新することとなる。配当金については、Cephas社ののれん等の減損損失を除いた親会社に帰属する当期純利益に基づき計算することとし、配当性向は36.3％（前期26.0％）。8月6日から9月12日にかけて自社株買い（約19億49百万円で2,000,000株を取得）を実施しており、これを含めた総還元性向は72.9％（同80.0％）となる。 （４）トピックス アジア汎用弁戦略室の新設　－セカンドブランドでアセアンのミドルエンド市場の開拓を加速－ 2019年4月1日付けで役員直轄組織として、アジア汎用弁戦略室を新設する。キッツグループは、アセアン地域のハイエンド（高価格・高品質）市場においては比較的高いシェアを有するが、ミドルエンド（中価格）市場での実績は限定的なものだった。最もボリュームがあり、また、遠からずハイエンド市場を脅かす存在となるであろうミドルエンド市場に本格参入し、早期のシェア獲得を目指す考え。 尚、KITZ Corporation of Asia Pacific Pte. Ltd.が、2016年6月に開設したベトナム（ホーチミン市）の駐在員事務所を2018年12月に現地法人化し、2019年2月に営業を開始した。現地法人は各種バルブの仕入販売やメンテナンスを手掛ける。

 

 

◎コーポレート・ガバナンス報告書更新日：2018年11月22日 基本的な考え方 当社は、創造的かつ質の高い商品・サービスの提供により持続的に企業価値の向上を図ることを企業理念に掲げ、社会的に責任ある企業として、株主の皆様をはじめ、すべてのステークホルダーに配慮した経営の実現に取組んでいます。 また、経営の効率性とコンプライアンスの強化を図るため、ステークホルダーからの要請や社会動向などを踏まえ、迅速かつ効率が良く、健全で透明性の高い経営が実現できるよう、様々な施策を講じて、コーポレート・ガバナンスの充実を図っています。 ＜実施しない原則とその理由＞ 当社は、コーポレートガバナンス・コードの各原則をすべて実施しています。 ＜開示している主な原則＞ 11．株主との建設的な対話に関する方針（原則5-1） 　当社は、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上のためには、経営の受託者としての説明責任を自覚し、株主・投資家等のステークホルダーに対し、適時・適切な情報開示を行い、経営の公正と透明性を維持することが重要であると認識しています。また、必要とされる情報を継続的に提供するとともに、外部者の視点による意見や要望を経営改善に活用するためのIR活動が重要であると考えています。 　そのため、当社は、経営戦略や経営計画に対する株主の理解が得られるよう、株主との建設的な対話を推進するため、代表取締役やIR担当執行役員を中心とするIR体制を整備しており、次の施策を実施しています。 （1）IR担当執行役員を選任し、機関投資家及びアナリストを対象として、四半期毎に決算説明会を開催しています。また、個人投資家を対象とする会社説明会を毎年開催しています。また、株主からの面談申し込みがあった場合は、原則としてIR部門長が対応することとしていますが、面談の趣旨及び所有株式数などに応じて、代表取締役またはIR担当執行役員が対応することとしています。 （2）IR担当執行役員を中心に、必要に応じて、IR部門、経営企画部門、経理部門、総務人事部門及び法務部門等による会議を開催するなど、有機的な連携を図っています。 （3）機関投資家及びアナリストを対象とする決算説明会においては、代表取締役またはIR担当執行役員が説明を行っています。さらに、決算短信及び有価証券報告書等の決算情報の他、経営情報、株式・株主総会の情報及びコーポレートガバナンス報告書等のIR情報を当社ホームページに掲載し、情報を開示しています。 （4）機関投資家及びアナリストとの対話において把握された意見をIR部門から代表取締役及びIR担当執行役員に定期的に報告し、必要に応じて、代表取締役がその内容を取締役会及び経営会議に報告しています。 （5）経理部門担当執行役員を情報取扱責任者としており、機関投資家及びアナリストとの対話に際して開示する情報の内容について、事前に経理担当執行役員、IR部門及び経営企画部門が協議するなど、インサイダー情報の管理に留意しています。 （6）当社は、毎年3月末及び9月末時点における株主名簿から、実質株主の調査を実施し、IR活動に活用しています。 （7）当社は、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に向けて、自社の資本コストを意識した経営を実現するため、長期経営計画、中期経営計画及び毎事業年度の経営計画を策定しており、売上高、営業利益、経常利益、海外売上高比率、有利子負債残高、自己資本比率及び自己資本当期純利益率（ROE）等の目標値を含め、適時見直しを行っています。また、経営戦略・経営計画等を踏まえ、事業を取り巻く経営環境や事業のリスクを的確に把握し、新規事業への事業ポートフォリオの組替えなど、果断な経営判断を行っています。 （8）投資戦略については、保有する経営資源を有効活用し、中長期的な資本コストに見合うリターンを上げる観点から、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に向けた設備投資・研究開発投資・人材投資等を戦略的かつ計画的に行っています。また、財務戦略については、経営戦略・経営計画等を踏まえ、資本コストを意識した資本構成や手元資金の活用を含めた財務管理方針を定め、適切に運用しています。さらに、当社は、経営戦略・経営計画等について、当社ホームページに開示するとともに、株主総会や決算説明会等を通じて説明しています。