ブリッジレポート：（7839）SHOEI vol.13

（7839：東証2部） SHOEI

山田勝会長

安河内曠文社長

【ブリッジレポート　vol.13】2009年9月期第2四半期業績レポート
取材概要「過去数年間、高い成長が続いてきたため、当初から今期は改めて足場固めを行なう期との位置付けであった。この判断は正しいと考えるが、外部環･･･」続きは本文をご覧ください。
2009年6月23日掲載

企業名	株式会社SHOEI
会長	山田勝
社長	安河内曠文
所在地	東京都台東区上野5-8-5
決算期	9月末日	業種	その他製品(製造業)

項目決算期	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益
2008年9月	14,995	3,608	3,532	2,214
2007年9月	13,586	2,942	2,751	1,630
2006年9月	11,796	2,310	2,117	1,248
2005年9月	10,661	1,581	1,510	890
2004年9月	9,725	1,364	1,282	732
2003年9月	9,575	757	703	381
2002年9月	8,700	379	190	85
2001年9月	9,088	694	592	359

株式情報（4/30現在データ）

株価	発行済株式数		時価総額	ROE（実）	売買単位
914円	14,522,354株		13,273百万円	30.4％	100株
DPS（予）	配当利回り（予）	EPS（予）	PER（予）	BPS（実）	PBR（実）
53.00円	5.8％	106.73円	8.6倍	493.00円	1.9倍

※株価は4/30終値。発行済株式数は直近四半期末の発行済株式数から自己株式を控除。

SHOEIの2009年9月期第2四半期決算について、ブリッジレポートにてご報告致します。

今回のポイント

会社概要

世界ナンバーワンのヘルメットメーカー。オートバイ用を中心にカート用などの４輪車用、航空機用や戦車用等の官需用のヘルメットを製造している。販売網は日本のみならず、ヨーロッパやアメリカをはじめ世界50カ国以上を網羅。「SHOEI」ブランドはその安全性と機能性、そして造形の美しさが世界各国で高い評価を受け、高級ヘルメットの代名詞となっている。独自の技術とノウハウ、優れたデザイン力により、右の3つの世界一を実現する事を経営方針に掲げている。
また、「商品戦略」、「生産戦略」、「市場戦略」を融合させた三位一体の事業戦略も同社の特徴。三位一体の事業戦略を進める事で、顧客満足度、株主及び役職員の満足度向上に努めている。

＜事業内容＞

オートバイ用のヘルメット（二輪乗車用ヘルメット）の売上高が約90％を占めている。なかでも、高品質で高付加価値の「プレミアムヘルメット」に特化し、茨城工場（茨城県稲敷市）、岩手工場（岩手県東磐井郡）の国内2工場で生産。国内生産により高い品質を維持すると同時に技術の流出防止にも努めている。
また、業界では唯一の「トヨタ生産方式」導入企業として、高い限界利益率と在庫回転率、及び優れた資産効率を誇る。

＜沿革＞

1954年、ポリエステル加工メーカーとして創業。59年3月に昭栄化工（株）として法人化、一般用ヘルメットの生産を開始。翌60年1月、二輪乗車用ヘルメットの生産に着手。68年7月、アメリカに子会社を設立し海外展開を開始、87年7月には子会社設立によりフランスへも進出した。92年5月、会社更生手続開始を申立、同年9月、現山田会長が管財人となり更生手続きを開始。93年12月、更生計画が認可された。更生手続き中の94年3月、子会社を設立し、ドイツに進出。98年3月、会社更生計画認可から4年3ヶ月という短期間で会社更生手続を終結した。同年12月には社名を（株）SHOEIに変更。04年7月、JASDAQに株式を上場し、07年9月には、東証第2部に上場（JASDAQは上場廃止）した。

2009年9月期第2四半期決算

前年同期比20.8％の減収、同41.2％の経常減益。
景気悪化や円高で北米を除く海外と国内で売上が減少。原価低減や経費の節減に努めたものの、販売数量の減少による売上総利益率の悪化も響き、営業利益は同55.9％減少した。ただ、為替差益252百万円を計上したため営業外損益が改善、経常利益は同41.2％の減少にとどまった。

国内販売は、第2四半期に前年同期並みに持ち直したものの、第1四半期の落ち込みが響き上期の売上高は前年同期比15.4％減少した。主力の欧州は、景気悪化に加え東欧諸国にも金融不安が広がりを見せるなど事業環境が急激に悪化。急激な円高に伴う円建代理店の仕入単価上昇も需要の減少に拍車をかけ、売上高は同37.7％減少した。また、第1四半期は堅調に推移していたオーストラリアやブラジルも、景気悪化や自国通貨安で第2四半期にかけて売上が落ち込んだ。

（３）財政状態

期末総資産は9,459百万円となり、前期末比1,831百万円減少した。配当や法人税等の支払で現預金が減少したものの、依然として借り入れ等の他人資本に依存する事のない健全経営が維持されている。
借方では、売上の減少に伴い売上債権が減少（233百万円）した他、法人税等及び配当金の支払等で現預金が減少（1,514百万円）した。尚、現預金の減少は、500百万円を長期性定期預金へ預け入れた影響もある。貸方では買掛金（176百万円）や未払法人税等が減少（557百万円）。配当の支払いによる利益剰余金の減少（366百万円）や大幅な円高に伴う為替換算調整勘定の減少（609百万円）により、純資産も7,159百万円と同1,015百万円減少した。

2009年9月期業績予想

通期業績予想に変更は無く、前期比15.3％の減収、同29.2％の経常減益予想。

通期予想に対する進捗が、売上・利益共に前年同期に比べて遅れている。しかし、3月末に国内で新製品「Z-6」を投入しており、海外も第4四半期には同等の新製品を投入する計画（海外は現地の安全基準に準拠した認定を取得する必要がある）。当面、厳しい事業環境が続く見込みだが、引き続き原価低減や経費の節減に努めると共に、新製品投入で巻き返しを図る考えだ。

取材を終えて

過去数年間、高い成長が続いてきたため、当初から今期は改めて足場固めを行なう期との位置付けであった。この判断は正しいと考えるが、外部環境の厳しさは当初の予想を超えており、足下は若干苦戦気味である。ただ、この3月には、革新的シールドシステムを装備した期待の新製品「Z-6」を予定通り発売した（新製品の概要については、2009年04月07日掲載のブリッジレポートを参照の事）。同等の製品を海外市場へも投入する計画であり、今後の業績への寄与に期待したい。来期以降の新製品の販売拡大に向けて、今期は販売体制の整備を進める必要があり、この面からも先行投資が必要だ。

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