ブリッジレポート：（7839）SHOEI vol.10

（7839：東証2部） SHOEI

山田勝社長

【ブリッジレポート　vol.10】2008年9月期業績レポート
取材概要「同社の業績予想は常に慎重だが、09/9期は世界的な景気の落ち込みと円高で掛け値なく厳しい。配当性向に基づく株主還元を実施しているため、利益が下･･･」続きは本文をご覧ください。
2008年12月16日掲載

企業名	株式会社SHOEI
社長	山田勝
所在地	東京都台東区上野5-8-5
決算期	9月末日	業種	その他製品(製造業)

項目決算期	売上高	営業利益	経常利益	当期純利益
2008年9月	14,995	3,608	3,532	2,214
2007年9月	13,586	2,942	2,751	1,630
2006年9月	11,796	2,310	2,117	1,248
2005年9月	10,661	1,581	1,510	890
2004年9月	9,725	1,364	1,282	732
2003年9月	9,575	757	703	381
2002年9月	8,700	379	190	85
2001年9月	9,088	694	592	359

株式情報（12/5現在データ）

株価	発行済株式数		時価総額	ROE（実）	売買単位
722円	14,522,400株		10,485百万円	30.4％	100株
DPS（予）	配当利回り（予）	EPS（予）	PER（予）	BPS（実）	PBR（実）
53.00円	7.3％	106.73円	6.8倍	562.94円	1.3倍

※株価は12/5終値。

SHOEIの2008年9月期決算について、ブリッジレポートにてご報告致します。

今回のポイント

会社概要

世界ナンバーワンのヘルメットメーカー。オートバイ用を中心にカート用などの４輪車用、航空機用や戦車用等の官需用のヘルメットを製造している。販売網は日本のみならず、ヨーロッパやアメリカをはじめ世界50カ国以上を網羅。「SHOEI」ブランドはその安全性と機能性、そして造形の美しさが世界各国で高い評価を受け、高級ヘルメットの代名詞となっている。独自の技術とノウハウ、優れたデザイン力により、右の3つの世界一を実現する事を経営方針に掲げている。
また、「商品戦略」、「生産戦略」、「市場戦略」を融合させた三位一体の事業戦略も同社の特徴。三位一体の事業戦略を進める事で、顧客満足度、株主及び役職員の満足度向上に努めている。

＜事業内容＞

オートバイ用のヘルメット（二輪乗車用ヘルメット）の売上高が約90％を占めている。なかでも、高品質で高付加価値の「プレミアムヘルメット」に特化し、茨城工場（茨城県稲敷市）、岩手工場（岩手県東磐井郡）の国内2工場で生産。国内生産により高い品質を維持すると同時に技術の流出防止にも努めている。
また、業界では唯一の「トヨタ生産方式」導入企業として、高い限界利益率と在庫回転率、及び優れた資産効率を誇る。

＜沿革＞

1954年、ポリエステル加工メーカーとして創業。59年3月に昭栄化工（株）として法人化、一般用ヘルメットの生産を開始。翌60年1月、二輪乗車用ヘルメットの生産に着手。68年7月、アメリカに子会社を設立し海外展開を開始、87年7月には子会社設立によりフランスへも進出した。92年5月、会社更生手続開始を申立、同年9月、現山田社長が管財人となり更生手続きを開始。93年12月、更生計画が認可された。更生手続き中の94年3月、子会社を設立し、ドイツに進出。98年3月、会社更生計画認可から4年3ヶ月という短期間で会社更生手続を終結した。同年12月には社名を（株）SHOEIに変更。04年7月、JASDAQに株式を上場し、07年9月には、東証第二部に上場（JASDAQは上場廃止）した。

2008年9月期決算

前期比10.4％の増収、同28.4％の経常増益。売上高、利益共に過去最高を更新した。
高品質・高付加価値のプレミアムヘルメットの販売が、主力の欧州に加え、豪州、ブラジル等資源国で伸びた。利益面では、ドル安の影響や減価償却費の増加を増収効果やユーロ高で吸収、営業利益は同22.6％増加。為替差損の減少で営業外費用が半減した他、過年度損益修正損がなくなり特別損益も改善した事で当期純利益は同35.8％増加した。

国内は、プレミアムヘルメットユーザーの多い中・大型二輪車の販売減少の影響を受けた。欧州では、上期は販売好調とユーロ高で売上が伸びたものの、景気の悪化や円高・ユーロ安の進行で下期に失速した。逆に北米では、米国向けでサブプライムローンの影響と景気悪化から上期の販売が落ち込んだものの、ガソリン値上げ回避策としての「四輪から二輪への乗り換え」が進み、中級モデルの販売が増加に転じた。その他地域では、豪州、ブラジル等資源国での販売が大幅に増加した。

2009年9月期業績予想

前期比15.3％の減収、同29.2％の経常減益予想。
米国向け販売の下げとまりに加え、引き続き豪州やブラジル等資源国向けの伸びが見込まれるものの、主力の欧州向けが大きく落ち込む他、国内も若干の減収が見込まれる。減収による影響と減価償却費の増加により、営業利益は同35.7％減少する見込み。為替差益の計上で経常利益の減少幅は同29.2％にとどまる見込み。

為替の前提は、USドル＝100.00円（前期比△8.06円）、ユーロ＝125.00円（同△36.24円）。ただ、期初時点でUS$10,000,000（予約レート105.20円）、EUR3,000,000（同165.50円）の為替予約があり200百万円の為替差益が計上できるため、経常利益ベースの実行レートは、USドル＝102.50円（同△4.46円）、ユーロ＝134.60円（同△25.44円）となり、為替の影響は当期比で△480百万円に留まる見込み。

地域別で唯一増収が見込まれるその他地域であるが、足下では円高・自国通貨安の影響が見られるとの事。

08/9期は、競争力の強化に向けた自動化・内製化及び物流機能強化のための大型設備投資を、通常投資以外で約500百万円実施した。09/9期も大型風洞実験棟及びR&Dセンター等で大型の設備投資が続く。大型投資に加え、税制改正の影響もあり、減価償却費は約200百万円増加する見込み。
尚、大型投資は09/9期で一巡するものの、当面、高水準の減価償却が続く見込み。

中期計画

磐石な財務内容、世界に広がった販売ネットワーク、そして世界的なブランド力の確立、により足下が固まったとして、今後は長期安定成長と利益の実現を目指す考え。当面の数値目標として、売上高170億円、経常利益40億円を掲げている。
この目標に向けて、既に大型の設備投資を進めており、更に、（１）人材の育成と活性化、（２）知的財産の確立、（３）海外市場の拡充に取り組む。

（１）人材の育成と活性化

若い社員の想像力とベテラン技術者の職人技術を融合する事で、品質の向上とコストダウンを図ると共に、革新的な設計とグラフィックデザインを生み出していく。

（２）知的財産の確立

新特許による新製品開発により、10年間で製品ラインナップの全面切り替えを行い、更なるシェアアップを目指す。

（３）海外市場の拡充

①より安全、快適、ファッショナブルなプレミア商品の追求、②ロード、オフ、エンデューロといったバイク市場の分類別の深堀、③新興市場の拡大（ロシア、ブラジル、東欧、中東等）により、成長市場である海外の拡充を図る。

数値目標　　　現在の生産設備における同社グループの収益目標

尚、為替相場の前提は、EUR=125.00円、US$=100.00円。

取材を終えて

同社の業績予想は常に慎重だが、09/9期は世界的な景気の落ち込みと円高で掛け値なく厳しい。配当性向に基づく株主還元を実施しているため、利益が下振れすれば配当も下振れしてしまうが、同社の業績予想はその時点での達成可能な最低ラインが示されるため、その懸念は少ないと思われる。利益率が高いだけに、わずかな売上の変動でも利益が大きく反応する傾向があるが、それも踏まえて既に大幅な減益を見込んでいる。
今後の展開については、安河内社長（12月22日開催の株主総会で正式決定）の手腕に期待したい。

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