VISとは？株価や構成銘柄、今後の見通しについて分かりやすく解説

このようなお悩みを解決します。

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この記事の結論

• VISは、米国の資本財セクター387銘柄で構成されたETF
• 景気敏感セクターであり、グローバルマクロ全体に注目する必要がある
• 右肩上がりで株価上昇を続けており、短期的な投資に向いている

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VISはアメリカの資産運用会社であるバンガード社が提供するETFで、企業のビジネスに必要な設備や原料などを提供する企業で構成されています。

株価は過去のチャートを見る限り右肩上がりに推移していますが、今後の投資対象としておすすめなのでしょうか？

この記事では、VISに投資するうえで知っておきたい特徴や株価推移、構成銘柄や配当利回りなどについて余すことなく解説します。

VISとは？【基礎】

ETFとは「Exchange Traded Fund」の略称であり、日本語では上場投資信託と言います。

ETF自体が数多くの銘柄（企業）を含んでいるため、1つのETFに投資すれば複数の銘柄に投資した場合と同じ分散効果が得られます。

セクターETFとは、「セクター」と呼ばれる特定の業種に資金を集中したETFのことです。

それぞれのセクターに指数があるため、その指数をベンチマークとして連動するような運用成果を目指しているものが多いです。

VISは、「MSCI US インベスタブル・マーケット・インタストリアル・インデックス」に連動するように運用されるインデックス型ETFです。

要するに、「米国株の中でも資本財セクター387銘柄に投資しているETF」だと覚えておけば問題ないでしょう。

資本財セクターでは、航空・防衛、建設、エンジニアリングサービス、商業サービスなどの事業を展開する企業が属しています。

VISの基本情報は以下の通りです。

	VISの基本情報
名称	Vanguard Industrial ETF
運用会社	Vanguard
ベンチマーク	Spliced US IMI Industrials 25/50
経費率	0.1%
銘柄数	387
純資産額	46億 USD
取扱証券会社	IG証券、SBI証券、DMM株、など

VISを運用しているのは、大手資産運用会社の「バンガード社」です。

VISのほかにも、VPU（バンガード・米国公共事業セクターETF）やVFH（バンガード・米国金融セクターETF）などのETFを運用しています。

米国大手の運用会社ということもあり、経費率が0.1％と比較的低い水準になっています。

VISの配当利回り

VISは四半期に一度、配当を出しています。

VISの直近配当利回りは1.35％で、支払い日になると自動で指定口座へ振り込んでくれます。

株価自体の成長性も高く、配当金ももらえるハイブリッドなETFと言えます。

ETFで配当金を狙った投資をしてみたい方は、「米国高配当ETFのおすすめは？人気3種類を比較！」の記事を参考にしてください。

VISの構成銘柄【グラフ】

VISは米国資本財セクターの銘柄で構成されています。

航空・防衛関連への割合が高いですが、セクターETFの中では比較的幅広い業界に投資している商品と言えます。

次に、VISの組入れ銘柄のうち上位10社をご紹介します。

ティッカー	企業名	組入比率
UNP	ユニオン・パシフィック	3.16%
CAT	キャタピラー	3.05％
BA	ボーイング	3.03％
UPS	ユナイテッド・パーセル・サービス	3.02％
HON	ハネウェル　インターナショナル	2.88％
RTX	レイセオン・テクノロジーズ	2.87％
GE	ゼネラル・エレクトリック	2.78％
DE	ディア	2.70％
ADP	オートマチック・データ・プロセッシング	2.29％
LMT	ロッキード・マーティン	2.27％

航空宇宙産業の世界最大手企業であるボーイングは、日本でも航空機メーカーとして有名です。

VISは387銘柄に投資しているものの、主要銘柄は時価総額の大きい企業が独占しています。

上位3銘柄

VISの組み入れ銘柄の中でも上位3銘柄をご紹介します。

それぞれ、簡単に解説します。

ユニオン・パシフィック

ユニオン・パシフィックは、北米最大の貨物鉄道事業会社です。

1861年の南北戦争時に、鉄道会社を合併・合理化した法律「太平洋鉄道法」が制定され、ユニオン・パシフィックが設立されました。

同社は、アメリカやメキシコで農産物やエネルギー貨物、産業貨物や自動車などを貨物輸送して収益を得ています。

特徴として、約40％と高い営業利益率があげられます。

鉄道産業は新規参入が容易にできない業界で競合が少なく、持続可能なビジネスモデルであることが要因でしょう。

また、船から内陸にモノを運ぶ手段として、鉄道会社は将来性や安定性があると言えます。

ESGの観点からも、人やモノを運ぶことに関してトラックの4～5倍の燃料効率のある鉄道は、最も環境に優しい方法の1つです。

キャタピラー

キャタピラーは、世界最大級の建設機械メーカーです。

エネルギーや建設業社向け油圧ショベルカーの生産・販売が主力事業です。

同社が展開する事業は、次の4つです。

コロナ禍で一時業績は落ち込みましたが、2021年2022年と順調に回復しています。

2022年本決算では、売上高594億ドル（前期比17％の増収）、当期純利益67億ドル（前期比3％の増益）となりました。

株主還元にも積極的で、30年間に渡って連続増配を行っています。

株価も上昇傾向で、2023年8月には過去最高値を記録しました。

インフラ投資は世界中で拡大傾向にあるため、同社の売上もそれに伴って成長していくことが期待されます。

ボーイング

ボーイングは、世界最大の航空機メーカーです。

民間ジェット機をはじめ、軍用機やミサイル防衛、人工衛星などを製造・販売しています。

同社の展開するセグメントは、以下の4つです。

同社の業績は、2019年12月期に赤字転落してから現在まで赤字が続いています。

航空機業界は新型コロナウイルスの影響を大きく受けており、2020年12月期は127億ドルもの営業赤字となりました。

2021年、2022年と回復傾向にはありますが、依然として数十億ドルの赤字が続いています。

しかし2023年12月期第2四半期は市場予想を上回り、株価も上昇基調にあります。

航空機の生産台数も増やしており、コロナの終息とともに業績の回復が進んでいるようです。

VISの株価推移【チャート】

次に、VISの価格推移を見てみましょう。

設定されてから現在までで、右肩上がりの株価上昇を続けてきました。

続いて、米国経済や株価の見通しについて見ていきましょう。

米国の経済や株価についての見通し【予想】

新型コロナウイルス感染拡大後、米国では歴史的な金融緩和によりインフレが進行しました。

これを受けて、FOMC（連邦公開市場委員会）では急ペースな利上げが決定されています。

2022年は急速な利上げとともに株価も下落し、S&P500は約20%の下落を記録しました。

2023年も利上げは継続しており、6月に一時停止したものの7月のFOMCでは再度0.25%の利上げが決定しました。

しかし物価の上昇も落ち着きはじめ、米国内の景気も停滞が見られ始めたことから金利上昇は間もなく終了するという見方が強いです。

投資するかはそれぞれの判断となりますが、VISがさらに上昇を続けると考えるならば、買い時かもしれません。

逆に値下がりすると思うのであれば、IG証券のCFD取引を活用して、売りポジションから入って利益を狙うこともできます。

VISに投資するメリット・デメリット【注意点】

VISに投資するのであれば、知っておきたい特徴がいくつかあります。

それぞれ詳しく解説していきます。

経済の動向次第で大きな利益を出せる可能性がある

VISは、企業のビジネスに必要な設備や原料などを提供する業種の企業で構成されています。

よって、資本財セクターは景気敏感セクターと言えます。

例えば、2020年～2022年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で、徐々にサプライチェーンの寸断やインバウンドの減少が世界中で起こりました。

また、インフレによる人件費の上昇なども資本財セクターの企業には打撃となります。

このように、グローバルマクロ全体をみて株価動向を考える必要があります。

ここで、SPY（SPDR S&P 500 ETF）と値動きやリターンなどを比較してみましょう。

インデックス投資先として人気のS&P500に投資できるETF「SPY」とVISを比較しました。

2005年に100ドルをSPYとVISに投資して、分配金は再投資する設定にしています。

Portfolio	Final Balance	CAGR	Stdev	Best Year
VIS	$423	8.51%	19.09%	41.91%
SPY	$459	9.02%	14.93%	32.31%

リスクもSPYの方が低いですが、注目すべきは最もパフォーマンスがよかった年のリターンです。

SPYを大きく上回っており、グラフでもSPYを上回っている時期が10年以上あります。

このことから、VISは経済動向などをもとに、SPYより短期的に保有する戦略が有効だと言えます。

Portfolio	Worst Year	Max. Drawdown	Sharpe Ratio	Sortino Ratio
VIS	-39.79%	-58.20%	0.46	0.67
SPY	-36.78%	-50.80%	0.58	0.84

上記の項目はすべて、SPYの方が下落耐性が高く効率的な運用がされていることを示しています。

続いて、他のセクターETFと1年・5年リターンを比較してみましょう。

セクター	ティッカー	1年平均リターン	5年平均リターン▲
情報技術	VGT	-17.51%	+19.42%
一般消費財	VCR	-19.12%	+14.11％
S&P500	VOO	-11.27%	+11.79%
ヘルスケア	VHT	-10.60%	+10.51%
エネルギー	VDE	+74.13%	+9.86%
公共事業	VPU	+11.19%	+9.29%
生活必需品	VDC	-4.84%	+8.81%
資本財	VIS	-10.60%	+8.11%
素材	VAW	-9.54%	+7.96%
金融	VFH	-12.41%	+7.81%
不動産	VNQ	-12.03%	+5.92%
通信サービス	VOX	-36.63%	+1.65%

ここ1年間の成績でみると、エネルギーと公共事業以外のセクターは軒並みマイナスになっています。

５年間という長期で比較してみても、VISより高いパフォーマンスを上げているセクターが複数あります。

次に、セクターローテーションにおける資本財セクターの立ち位置を確認しましょう。

資本財セクターは、景気が強く金利が高い好況期に買われやすいことが図からわかります。

米国市場においてS&P500は年初より20%近く下落、NASDAQでは30％近く下落しました。

しかし、インフレ鎮静化の兆しが見えてきたことから、株価も少しずつ上昇を始めています。

株式市場全体の動向から、どういった局面に入っているのか認識するのも大事になってきます。

分散投資ができる

VISひとつに投資するだけで、364銘柄に投資できるのが大きなメリットです。

投資をする上で大事なことは、分散投資を行いリスクを最小限に抑えることです。

ただ、分散されているとはいっても、同一セクター内で分散がされているという点には注意が必要です。

VISは構成割合上位10社が全体の25.98%を占めているため、いくら分散されていても上位企業の値動きに翻弄されるでしょう。

そのため、さらに分散投資したい方は資本財セクターと相関関係の低いセクターにも投資をするなど、工夫も必要です。

少額投資はできない

VISの現在の価格は約173ドルなので、日本円だと約24,000円が必要です。（為替レートは140円を想定）

米国株は1株単位で投資できるのが魅力ですが、投資初心者や学生の方にとっていきなり24,000円を投資するのは勇気が要りますよね。

そのため、少額投資をしたい方は投資信託を利用するのがおすすめです。

米国株に投資できるものとして、S&P500に投資できる投資信託であるeMAXIS Slim S&P500などへの投資から始めるのが良いでしょう。

投資信託であれば100円から投資でき、配当金を受け取らずそのまま再投資することもできるので、複利効果も得られます。

ただその分、ETFよりも手数料が高くなるため、注意が必要です。

VISに投資するには？【証券会社】

VISに投資する方法には「現物取引をする」と「CFD取引をする」の2種類あります。

CFD（Contract For Difference）取引とは、株式、商品、経済指数、先物など、あらゆる金融商品を差金決済で行う取引のことです。

現物取引のように、現金で株式を購入して保有し、売却するような現物の売買は発生しません。

VISに投資するためにおすすめな証券会社は、次の3社です。

証券会社	取引手数料（税込）	為替手数料（1ドルあたり）	米国取扱銘柄数
SBI証券	約定代金の0.495％ 最低0～最大22米ドル	25銭または6銭（※住信併用時）	6,000銘柄以上
IG証券	片道2.20セント／1株 ＋最低16.50米ドル（オンライン）	CFDのため無し	12,000銘柄以上 （国内外株式）
DMM株	約定代金にかかわらず一律0円	25銭	個別株銘柄2,119銘柄 ETF245本

それでは、上記3社について、詳しく確認していきましょう。

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【まとめ】VISとは

VISについて、株価推移や構成銘柄、配当利回りなど解説してきました。

最後に、本記事でもっとも重要なポイントを3つ振り返ってみましょう。

VISは米国株ETFなので、今後もアメリカ経済が成長していくと考えている人は長期目線で投資するのも選択肢の一つです。

ただ、投資の世界では何が起こるか分からないため、VISが大きく値下がりする可能性も大いにあります。

そのため、値下がり局面でも利益を狙える「CFD取引」ができるIG証券での口座開設がおススメです。

※本記事は2023年8月18日時点の情報を元に作成されています。
※本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他紹介企業等の意見を代表するものではありません。
※本記事は情報提供を目的としており、特定の商品や手法を推奨するものではありません。投資に関する意志決定はご自身の判断にてお願い致します。