・ブロックチェーンってよく聞くけど、どういう技術なの?
・仕組みを詳しく知りたいな…
このようなお悩みを解決します。
この記事の結論
- ブロックチェーンとは「分散型台帳技術」と呼ばれる技術の一つ
- ブロックチェーンならハッキングされにくく、送金コストも低い
- 仮想通貨の取引をするならコインチェックがおすすめ
ブロックチェーンは元々ビットコインを動かすために開発された技術です。
現在は他の仮想通貨のベースとなっているだけではなく、金融や不動産・ゲームなど様々な分野へ導入されています。
とはいえ「ブロックチェーンって複雑そうだからよく分からない」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、ブロックチェーンの特徴や仕組み、活用事例について解説していきます。
この記事を読めば、今後の仮想通貨投資・ブロックチェーン関連の情報を収集する際の役に立つワン!
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ブロックチェーンとはどういう技術?わかりやすく解説
そもそもブロックチェーンって何?
ブロックチェーンは「分散型台帳技術」と呼ばれる技術の一つであり、主に仮想通貨の取引記録をネット上で管理するために使用されています。
例えば、下記のような取引があったとしましょう。
- AさんがBさんに3BTCを送金
- BさんがCさんに2BTCを送金
- CさんがAさんに1BTCを送金
※BTCとはビットコインの単位を指します。
こうした仮想通貨の取引履歴は、一定期間ごとにまとめてブロックチェーンに記録されます。
取引履歴は記録される際に「一つのブロック」にまとめられ、現在から過去に遡ってブロックが「チェーンのように」繋がっていることから、「ブロックチェーン」と呼ばれているのです。
ブロックチェーンが誕生したのは2008年頃であり、「サトシ・ナカモト」と呼ばれる人物によって考案されました。
サトシ・ナカモトは金融機関を仲介せず、個人間でお金を取引できる仕組みを作るためにブロックチェーンを作り出したのです。
サトシ・ナカモトは日本人のような名前だけど、国籍・性別・年齢など詳しいことは何も分かっていないワン!
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ブロックチェーンの3つの特徴
サトシ・ナカモトが考案したブロックチェーンって、どんな特徴があるの?
「ブロックチェーンの定義」は説明する人によって異なるため曖昧ですが、日本ブロックチェーン協会は下記のように定義していて、本記事でもこの定義に則って解説しています。
難しい言葉で解説されていますが、特徴をシンプルにまとめると下記の3つになります。
- 管理する主体がいない
- 取引記録の改ざんが困難
- システムが止まらない
それぞれ詳しく見ていきましょう。
①管理する主体がいない
ブロックチェーンには管理者がいません。
通常であれば個人間の取引履歴は中央管理者が記録しており、例えばATMを利用した取引やQR決済などの取引はサービス提供企業によって管理されていますよね。
ところがブロックチェーンの場合は特定の政府や企業によって管理されているのではなく、不特定多数のブロックチェーンネットワーク参加者によって共同管理されているのです。
つまりブロックチェーンは主体となる管理者を不要とし、管理者を分散した仕組みとなります。
ブロックチェーンは世界中の人たちが協力して動かしているんだね!
②取引記録の改ざんが困難
ブロックチェーンに記録された取引履歴は改ざんが困難です。
と言うのもブロックチェーンは複数の管理者がいて、全員が同じ取引データを保有しています。
そのため参加者の誰かが取引履歴を改ざんしようとしても、他の参加者によって不正が発覚してしまうのです。
もし不正な取引履歴をブロックチェーン上に記録するなら、世界中に存在するブロックチェーンネットワーク参加者のパソコンを一つずつハッキングし、それぞれの保有する取引履歴を改ざんしなくてはなりません。
しかし、不特定多数のパソコンにハッキング行為をするのは現実的ではないため、ブロックチェーンの設計自体が改ざんを防ぐことに役立っています。
③システムが止まらない
ブロックチェーンはシステムが止まらないため、「取引履歴を記録できない」といった事態になりにくい特徴があります。
ブロックチェーンは世界中のネットワーク参加者の力によって稼働しているため、仮に一部の参加者のパソコンがダウンしたとしてもブロックチェーン全体には影響しないのです。
一方で従来の金融機関・企業などであれば、サーバーダウンなどによってシステム全体が止まってしまいます。
それに対してブロックチェーンはネットワークを稼働させる参加者を分散させているため、こうしたシステムダウンのリスクも分散できます。
ブロックチェーンみたいにシステムが止まらずに動き続けることを「ゼロダウンタイム」と呼ぶワン
ブロックチェーンの仕組みとは?【マイニング】
そもそもブロックチェーンってどうやって動いているの?
ブロックチェーン上では様々な取引内容が記録されてますが、取引の記録は複数のネットワーク参加者の協力によって成り立っていますよね。
では、なぜ彼らはブロックチェーンに協力するのでしょうか?
その理由は、ブロックチェーンの取引記録に協力することで報酬を獲得できるためです。
ブロックチェーン上のデータは記録される前に「その取引内容が正しいかどうか」を確認しなくてはいけません。
取引内容の正しさを証明するためには、専用のパソコンを用いた膨大な計算処理が必要になります。
そして「正しい内容である」と承認された取引内容だけがブロックチェーンに記録され、記録を手伝うと報酬を受け取れるのです。
ビットコインのブロックチェーンならビットコイン、イーサリアムのブロックチェーンならイーサリアムが報酬となり、それぞれのブロックチェーンによってもらえる報酬は異なります。
このようにブロックチェーンの取引内容が正しいかを検証・承認して記録し、報酬を獲得することを「マイニング」と呼び、マイニングをする人を「マイナー」と呼びます。
つまり、パソコンを使ってブロックチェーンを動かす手伝い(マイニング)をすれば、報酬として仮想通貨がもらえるんだワン!
ブロックチェーンのメリット・デメリット
ブロックチェーンの特徴やマイニングについて知ることが出来ましたが、ブロックチェーンにはメリットだけでなくデメリットもあります。
メリット・デメリットとして以下の点が挙げられます。
【メリット】
- ハッキングされにくい
- 送金コストが低い
【デメリット】
- 取引速度が遅い
- 秘密鍵を無くすとウォレットを利用できなくなる
それぞれ詳しく見ていきましょう。
メリット① ハッキングされにくい
ブロックチェーンはハッキングされにくいというメリットがあるため、資産をハッカーに盗まれるリスクは低いです。
ブロックチェーンは仲介者を不要とし、ネットワーク上で利用者を直接繋げるため、顧客の資産を誰かが代わって預かることはなく、P2P(個人間)での取引が可能です。
通常であれば、AさんがBさんに対して送金する場合、銀行のATMやQR決済を利用しますが、その際には金融機関・企業の仲介が必要です。
そして仲介者となる金融機関・企業は、顧客同士の取引を実行するために顧客の資産を預かります。
もし資産を管理しているサーバーがハッキングされてしまうと、資産が流出するリスクがありますよね。
一方でブロックチェーンの場合、利用者同士で直接お金をやり取りできるシステムなので、そもそも顧客の資産を一元管理しているサーバーを必要としません。
ブロックチェーンならハッカーに資産を盗まれるリスクを抑えられるんだね!
過去の仮想通貨ハッキング事件はブロックチェーンではなく、仮想通貨取引所がハッキングされた事件なんだワン!
メリット② 送金コストが低い
ブロックチェーンは従来の送金手段よりもコストを抑えられます。
ブロックチェーンの情報サイト「BitInfoCharts」によると、ビットコインの取引手数料の中央値は0.0000087BTC(約60円)です(2021年11月22日時点)。
※ブロックチェーンの手数料はユーザーが任意に上乗せすることで取引の承認を素早くできるため、実際はこの手数料よりも高くなる場合もあります。
また、仮想通貨の取引は仮想通貨取引所でも可能であり、Coincheckではユーザー間の送金手数料は無料です。
一方で従来の金融機関では、引き出し・預け入れ・振り込み手数料などが1回あたり100~300円かかるケースもありますよね。
国際送金はさらに高く、例えば東京からアメリカに送金するのには3000円程度必要です。
ブロックチェーンでの送金は、従来の国際送金の代替手段となる可能性も高いですね。
デメリット① 取引速度が遅い
ブロックチェーンのデメリットとしては、取引速度が遅い点が挙げられます。
例えばビットコインの場合は、取引処理に10分程度必要になります。
実生活で決済手段として利用するのは現実的じゃないね…
リアルタイムでの決済手段としては、クレジットカードやQR決済などの方が適しているでしょう。
しかしブロックチェーンの送金遅延の問題は以前より議論されています。
改善策としてブロックや取引データを圧縮させたり、ブロックチェーン外で取引処理をするといった方法が検討されています。
そのため、いずれはブロックチェーン上で素早い決済手段が登場する可能性もありますよ。
デメリット② 秘密鍵を無くすとウォレットを利用できなくなる
ブロックチェーンのデメリットの2つ目は、秘密鍵を忘れてしまう可能性がある点です。
ブロックチェーンを利用するためには「ウォレット」と「秘密鍵」が必要になります。
「ウォレット」とは仮想通貨を保管するための財布であり、ネット上で無料で作成可能です。
そして「秘密鍵」とは、ウォレットを利用するためのパスワードです。
ウォレットを作成する時に秘密鍵が表示されるので、利用者は秘密鍵をメモして忘れないようにしておかなければいけないのですが、もし秘密鍵を紛失してしまうと、ウォレットを利用できなくなってしまいます。
しかも秘密鍵は再発行できないので注意しましょう。
秘密鍵を無くすと、せっかくウォレットに入れた仮想通貨が使えなくなってしまうワン…
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ブロックチェーンは大きく分けて2種類
ブロックチェーンには大きく分けて、「パブリックチェーン」と「プライベートチェーン」があります。
2つの大きな違いは、ネットワークに参加できる範囲が限られているかどうかです。
それぞれの詳細は以下の表の通りです。
パブリックチェーン | プライベートチェーン | |
中央管理者 | なし | あり |
ネットワーク参加者 | 誰でも参加可能 | 組織の関係者のみ |
取引の承認速度 | 遅い | 速い |
パブリックチェーンはこれまで解説してきたブロックチェーンの特徴と同様ですが、プライベートチェーンは会社など「組織」での活用が想定された仕組みになります。
プライベートチェーンでの承認作業は組織の関係者だけが関わるため中央集権的ですが、承認速度は速くなります。
また、プライベートチェーンの中には複数の組織間で同じブロックチェーンを取り扱う「コンソーシアム型」と呼ばれる仕組みもあります。
会社が利用するプライベートチェーンの場合、自分たちで取引を記録していくから外部のマイナーの協力が不要なんだね。
ブロックチェーンの活用事例
ブロックチェーンの活用事例はあるの?
ここではブロックチェーンを利用したサービスを2つ紹介致します。
1つ目は仮想通貨取引所「コインチェック」が提供しているNFTプラットフォーム「Coincheck NFT」です。
そもそもNFT(Non Fungible Token)とは、画像や音楽・動画といったデジタルデータの権利関係を記録する、ブロックチェーン上のトークンのことです。
NFTも仮想通貨同様にブロックチェーン上で発行され、CoincheckではNFTのマーケットプレイスも用意しています。
NFTゲームで使うアイテムやトレーディングカードのNFTなど様々なデータが出品されていて、ユーザーはプラットフォーム上で購入ができます。
ただしコインチェックでのNFTのやり取り自体はブロックチェーン外で行われていて、ユーザーがコインチェックで購入したNFTを他のウォレットなどに移す際にブロックチェーン上でコインチェックからユーザーのウォレットにNFTが移される仕組みとなっています。
詳しく知りたい方は
2つ目のブロックチェーン活用事例は、企業間情報連携推進コンソーシアムの「NEXCHAIN」です。
NEXCHAINは複数の企業間で情報交換に活用できるコンソーシアム型の「プライベートチェーン」で、NTTドコモ・積水ハウス・損害保険ジャパン・東京ガスなど多くの企業が入会しています。
NEXCHAINを利用したサービスの一つとして、「引っ越し手続きのワンストップサービス」が挙げられます。
通常、引っ越しには不動産の契約や引っ越し業者への申し込み、そして電気・ガス・水道・保険などの契約など、やることが多くあります。
そこでブロックチェーンを利用し、各企業間で顧客情報を共有することで、顧客が契約手続きの手間を削減できるような仕組みを考えているのです。
NEXCHAINを利用すれば、顧客は一度の手続きで複数の契約を済ませられますね。
2021年11月22日時点で、このサービスの提供時期はまだ検討段階なんだワン!
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- リスク(LSK)
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- ライトコイン(LTC)
- ビットコインキャッシュ(BCH)
- モナコイン(MONA)
- ステラルーメン(XLM)
- クアンタム(QTUM)
- ベーシックアテンショントークン(BAT)
- アイオーエスティー(IOST)
- エンジンコイン(ENJ)
- パレットトークン(PLT)
- SAND(サンド)
- ポルカドット(DOT)
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【まとめ】ブロックチェーンとは
ブロックチェーンって難しい印象だったけど、よく分かったよ!
今回は仮想通貨のベースとなる技術である「ブロックチェーン」について解説しました。
最後に、本記事でもっとも重要なポイントを3つまとめます。
- ブロックチェーンとは「分散型台帳技術」と呼ばれる技術の一つ
- ブロックチェーンならハッキングされにくく、送金コストも低い
- 仮想通貨の取引をするならコインチェックがおすすめ
ブロックチェーンは仮想通貨以外にも、ゲームや不動産・金融など、あらゆるジャンルでの活用が期待されています。
今後ブロックチェーンが普及していけば、仮想通貨を利用する機会はさらに増えるかもしれません。
そのため、ブロックチェーン技術に関する知識をしっかりと付けて、情報に乗り遅れないようにしましょう。
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※本記事は2021年11月22日時点の情報を元に作成されています。
※本記事内で紹介されている意見は個人的なものであり、記事の作成者その他紹介企業等の意見を代表するものではありません。
※本記事は情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する意志決定はご自身の判断にてお願い致します。