この記事の結論
- 石油価格⇒オイルマネー⇒株価と、株価は石油価格から影響を受ける
- サーキットブレーカーは市場の混乱を緩和させる手段
- 株価暴落は投資のチャンス！
3月になって、新型コロナウイルスに関するニュースや記事は「人への影響」だけでなく、「経済への影響」にも焦点を当てるようになってきていますね。
新聞、ニュースでは、「NYダウ・S&P500の大暴落」や「サーキットブレーカー」という言葉が頻発しています。
また、アメリカや日本で株価が暴落しているという報道も耳にするようになってきました。
でも実際、NYダウ・サーキットブレーカーとは何なのでしょうか？
なぜ、株価は暴落しているのでしょうか？
知らない単語が多くて難しそうだなぁ…
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そもそもNYダウ、S&P500ってなに？
「NYダウ」とは、ダウ・ジョーンズ・アンド・カンパニーが発表する工業株30銘柄を基に算出された平均株価指数です。
「ダウ平均」や「ニューヨーク平均株価」とも呼ばれます。
アメリカの各セクターを代表するような会社が多く含まれているため、株式市場の重要な指標の１つです。
一方の「S&P500」とは、ニューヨーク証券取引所やNSDAQなど、米国の取引所に上場している米国企業のうち、流動性のある大型株から選ばれた500銘柄で構成されており、時価総額を指数化したものです。
どちらもアメリカの株価の動きを表しているんだね
アメリカの株式市場について詳しく知りたい方は以下の記事がおすすめです！
サーキットブレーカーとは？
サーキットブレーカーとは、市場において想定外の価格変動が起きた時に、全ての株式売買を一旦中断させたり、株価の上下する値幅を制限する制度のことです。
こうすることで、株価が乱降下している中でパニックになってしまう投資家をいったん落ち着かせて、冷静な状態に戻そうとしているのです。
パニックになってしまう（情報をあまり持っていない） 投資家が招く価格変動によって、十分な情報を持っている投資家ですら確信を失って、非合理的な行動を取ってしまう可能性があるんだワン！
この制度は、2010年5月6日、わずか数分の間にダウ平均が1000ドル近く下落した「フラッシュクラッシュ」を教訓に、2013年に新ルールが適用されました。
取引停止をするサーキットブレーカーは国と市場によってそれぞれ異なるレベルを設けており、今回のアメリカ(2020年3月9日)における暴落では、最も軽いレベル1の「15分間の取引停止」という対応をとりました。
NYSE(ニューヨーク証券取引所)やNASDAQでは、サーキットブレーカーに3段階のレベルがあります。
- レベル1: 9:35～15:25の間にS&P500が前日終値より7％下落したら15分間取引を停止します。
- レベル2: 9:35～15:25の間にS&P500が前日終値より13％下落したら15分間取引を停止します。
- レベル3: 時間帯に関係なく、S&P500が前日終値より20％下落したらその日の取引を停止します。
実際に上記のS&P500のグラフを確認してみると、3月9日にS&Pが急激に下落していることが分かります。
下落後すぐにS&Pが上昇していることから、サーキットブレーカーが効力を発揮したことが伺えます。
(実際にサーキットブレーカーが用いられたのは15分間なので、横軸が分単位の場合、変化はさらに如実に表れています。)
でも、なぜサーキットブレーカーが発動するほど株価が下落したんだろう？
新型コロナウイルスと原油価格が株式市場に大打撃を…
「株価大暴落」を理解する際にキーワードとなるのが新型コロナウイルスとOPECプラス、そして原油価格です。
ここにもコロナウイルスの影響が生じているのか…!
まず、新型コロナウイルスの拡大を受けて、各国が入国規制や行動規制をとりました。
これを受け、コロナ発生源とされる中国を中心として、航空燃料などの原油の需要が大幅に低下するという懸念が世界に広がりました。
そんな中、３月6日にOPECとロシア等の非OPEC主要油田国から構成される「OPECプラス」の協議が開かれました。
この協議は、世界的な原油需要の落ち込みに歯止めをかける目的で開かれたのですが、ロシア(非OPEC)による減産強化に応じたくない意向を受け、交渉は決裂してしまいました。
この結果、３年間続いてきた協調減産の体制が崩れ、石油減産を続けていたサウジアラビア(OPEC)も増産に転じる方針を明らかにし、ロシアも現行の枠組みが失効次第、増産する計画を発表しました。
このような石油の供給過多になる未来予測を受け、週明けの国際的な石油価格は大きく下落しました。
そしてこの石油価格の下落は、世界の株価下落につながりました。
なぜ石油価格が下がると株価も下がるの？
石油価格と株式市場が影響し合っている？
これは主に、世界の株式市場における中東のオイルマネーファンドの影響が大きいことと、米国主力企業にエネルギー関連企業が多い事が理由になります。
中東諸国は石油の輸出で得た資金(オイルマネー) のうち一部を株式投資に充てています。
石油価格の下落による景気悪化を受けた中東諸国は、手元に資金を増やそうとするため、市場からオイルマネーを引き上げはじめます。
世界の株式に占めるオイルマネーの割合いは大きいため、オイルマネー引き上げ時に株式が売られることで株価は下落してゆくのです。
30銘柄のうち2社がエネルギー関連企業であるNYダウも、2社の業績悪化の懸念を受けて、週明けの取引開始直後に暴落しました。
これに追随する形で、S&P500もサーキットブレーカーを発動させるほど下落したのです。
このような株式市場のパニックを受けて、楽天証券やSBI証券などの日本の証券会社ではサーバーがダウンするトラブルが発生し、日本市場でも混乱が生じてしまいました。
（日本時間 3月10日）
投資家はどう行動すべきか
収束の見えない新型コロナウイルスにより株価の暴落が続き、ネガティブな面ばかり注目してしまいますよね…
ですが、このタイミングをチャンスとしてポジティブに捉えることもできます。
ファンドマネージャーとして30年の経験をもつレオス・キャピタルワークスの藤野英人さんは、「マーケットの下落は私たちにすばらしい会社を驚くべき割安な価格で投資することができるチャンスになる」と発信しています。
参考：臨時レポート：ひふみ投信の基準価額下落について
中長期的に投資を考えている方は、この状況をチャンスに変えるべく、こんな時期だからこそ情報を見極めて、投資先を発掘することができるかと思います。
いろはに投資も皆様のお手伝いができるよう、情報収集・簡単解説に努めて参りますので是非活用してくださいね♪
