【株価】マイクロソフト（MSFT）の10年後は？事業内容や今後の展望を徹底解説！

このようなお悩みを解決します。

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🔰いろはに結論

1. マイクロソフトはクラウド事業の拡大で成長を維持してきた
2. OpenAI社に多額の出資をしており、AIによるサービス拡大で今後も着実な成長が予想される
3. マイクロソフト株を買うならネット証券であるSBI証券・楽天証券がおすすめ

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皆さんお馴染みのPC向けOS「Windows」、ビジネス向けソフトウェア「Office」で有名なマイクロソフト。

世界有数の時価総額を誇り、ITテックの巨頭として世界中の投資家から人気を集めています。

近年では、ソフトウェア以外にも自社ブランドのハードウェア製品やクラウドサービス、ゲーム事業など事業を多角化させており、 積極的なM&Aを通じて成長を続けています。

今回はそんなマイクロソフト社の株を購入するべきか、今後の予想や日本からの買い方をご紹介します。

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FY2024年4Q決算まとめ

2024年6月期 4Qの決算の主要項目は以下の通りです。

	FY2024 4Q	FY2023 4Q	増減率
売上高	64,727	56,189	+15.2%
営業利益	27,925	24,254	+15.1%
当期純利益	22,036	20,081	+9.7%
1株当たり利益 (単位：ドル)	2.95	2.69	+9.7%

売上高は、前年同期比+15%の約647億ドルであり、当期純利益も前年同期比+10%程度と着実な伸びを見せています。

このように増収増益になった理由として、クラウドサービス「Azure(アジュール)」の好調や、自社開発のAIアシスタント「Copilot」の普及が順調に進んだことが挙げられます。

そして、これらの結果として6四半期連続の増収増益となりました。

一方で、加速する需要に対してAzureの設備投資が間に合わなかったことから、業績の伸びは上期に比べ鈍化。

増収増益とはなりましたが、一部セグメントでは市場予想を下回る結果となりました。

マイクロソフト株とは【基本情報】

マイクロソフトという名前はほとんどの人が知っているかと思いますが、実はソフトウェアだけの会社ではありません。

まずは企業概要を見ていきましょう。

会社名	Microsoft Corporation
銘柄名	MSFT
株式市場	NASDAQ
配当利回り	0.71%
主な事業内容	・Windows OSやOfficeなどソフトウェア事業 ・Surfaceなどのハードウェア事業 ・Azureなどのクラウドサービス ・Xboxなどのゲーム事業

マイクロソフト（MSFT）はアメリカを代表するIT企業で、「GAFAM」と呼ばれるアメリカ人気株の1つです。

マイクロソフトの事業内容

マイクロソフトの事業は、大きく以下の4つに分けられます。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

ソフトウェア

マイクロソフトといえば、OSの「Windows」やビジネスソフトウェアの「Office」シリーズが有名です。

Officeシリーズには「Word」、「Excel」、「PowerPoint」などのアプリが含まれます。

StatCounterの調査によると、2023年度のWindowsのシェアは全体の約3割なっています。

ハードウェア

Microsoftはソフトウェア以外に、PCやタブレットなどのデバイスを発売しています。

代表的なのが、同社オリジナルノートPC「Surface」シリーズでしょう。

「Microsoft Surface」シリーズは、デザインや質感が洗練されていることに加えて、使い勝手のよさから大学生からビジネスマンまで幅広い世代に人気があります。

岐阜県教育委員会では、「Surface Go」シリーズを2019年から累計4万2000台導入しました。

クラウドサービス

同社は上記の事業に加えて、クラウドサービス事業も成長させてきました。

代表されるのが「Azure（アジュール）」や「Microsoft 365」でしょう。

「Microsoft 365」は、ずばり「Office」シリーズのサブスクリプションです。

「ソフトウェア」で言及した通り、現在では利用の主流が買い切り型からクラウドサービス（SaaS）にシフトしつつあります。

SaaSには、ユーザーにとって常に最新版を利用できるというメリットがあります。

また、企業側にとってサービス提供型のサブスクリプションであるため安定した収入（ストック収入）が得られるという利点が大きいです。

クラウドは同社にとって成長ドライバーの一つであり、2023年度決算では、同社のクラウド事業が売上高全体に占める割合は41%に達しました。

前述の「Azure」が急成長を遂げていることが要因です。

また、セールスフォースと競合している顧客管理システム（CRM）の採用率の拡大も成長に寄与しています。

ゲーム事業

続いて、ゲーム事業です。

同社はXboxに代表されるゲーム事業も展開しています。

日本ではあまり馴染みのないXboxですが、アメリカをはじめとする海外では一定の人気を誇ります。

2023年のゲーム関連事業の売上高は169億ドル（約2兆3,800億円）です。

マイクロソフトによると、「高性能ゲーム機」の世界市場シェアはソニーの「プレイステーション」が70%に上るのに対し、Xboxは30%程度にとどまります。

そこで同社は積極的なM&Aを通じて競争を勝ち抜く戦略を進めています。

2023年10月には人気FPS「コール・オブ・デューティ（CoD）」を有する米アクティビジョン・ブリザードを690億ドル（約9兆円）で買収し、ゲーム業界に強い衝撃を与えました。

マイクロソフトの業績推移

まず、直近5年間の売上と利益を見ていきましょう。

右肩上がりの成長を続けており、直近5年間の売上高CAGR（年平均成長率）は14.4％となっています。

この数字は世界全体で見ても高水準と言えるでしょう。

日本企業全体のCAGRが約0.8%（経済産業省より）と言われているのと比べると、圧倒的な成長率です。

続いて、事業分野別の売上高です。

2024年度第4四半期の売上高（647億ドル）の構成はこのようになっています。

3つのセグメントで満遍なく売上を出しているという印象ですが、近年では、AIブームからクラウドサービスの比重が重くなりつつあります。

2024年では、クラウド事業における年間成長率が30％を記録。

クラウド市場は成長が見込まれており、今後も同社の成長ドライバーとして期待ができます。

Azureの快調に伴って、Windows製品やXbox製品を扱うMore Personal Computingの割合はやや減少。

現在では売上高のうち25%ほどを占める形となっています。

しかしながら、同社はアクティビジョンの買収などゲーム事業の拡大に積極的ですので今後割合が伸びていく可能性は十分にありえるでしょう。

FY24/4Q　決算まとめ

最新決算のサマリーは以下のようになっています。

	FY2024 4Q	FY2023 4Q	増減率
売上高	64,727	56,189	+15.2%
営業利益	27,925	24,254	+15.1%
当期純利益	22,036	20,081	+9.7%
1株当たり利益 (単位：ドル)	2.95	2.69	+9.7%

24年度第4四半期決算では、前年同期と比べてどの指標においても好調な伸びを見せています。

需要へ対する設備不足により伸び幅が鈍化した面もありましたが、主にはクラウドサービス「Azure(アジュール)」の好調や、AIアシスタント「Copilot」の順調な普及が業績を牽引しました。

各セグメントごとの収益は以下のようになっています。

セグメント	FY2024 4Q	FY2023 4Q
Productivity and Business Processes	20,317	18,291
Intelligent Cloud	28,515	23,993
More Personal Computing	15,895	13,905

Productivity and Business ProcessesではAIによる支援機能を強化した「Office 365 Copilot」、Intelligent Cloudでは「Azure（アジュール）」、More Personal Computingでは大手ゲーム会社Activision Blizzardの買収にともなった「Xbox」の増収が売上に大きく貢献しました。

前年同期比と比較した、主な決算ハイライトは以下の通りです。

市場への影響

決算発表日 (7/30) 前後の株価推移は、以下の通りです。

決算発表後の株価の動きとして、注目ポイントは2つあります。

1つ目は、決算発表前の明確な下降トレンド。

2つ目は、決算発表後の株価の下落です。

これらの要因としては、決算発表がFOMCと重なっていた事が大きく挙げられます。

決算発表前は利下げ観測が後退しており、米国企業全体で株価が急激な下落を遂げていました。

マイクロソフトはアメリカで1、2を争う大企業であり、景気には非常に敏感な銘柄です。

今回の決算では、米国経済全体の景気悪化に対して、決算による上げ幅が小さかったため、最終的には株価が下落する形となりました。

決算説明会での質疑応答

Q. 需要が逼迫している以上、クラウドサービスへの設備投資は急務だと考えられますが、設備投資と収益性の確保はどのように両立させるつもりでしょうか？

A. 現在、クラウドサービス需要の伸びにはある程度の一貫性と法則性が見られます。

マイクロソフトでは、需要のシグナルに応じて、設備のリース（賃貸）と建設の比率を調整することで、収益率の維持を目指しています。

もちろん、設備を1から建設した方が最終的には安上がりになりますが、足元の逼迫した需要に対しては、リースをうまく活用することで最大限の収益を見込んでいます。

Q. Copilotの順調な普及が見られていますが、マイクロソフトとしてCopilotの能力をどう評価していますか？

A. マイクロソフトでは、Copilotを自由度の高いビジネス用AIとして位置付けています。

Copilotは帰納的な処理と演繹的な処理どちらも行うことができるため、同じ職種の中でもメール返信からプレゼンの準備まで、様々な業務に応用できます。

ゆくゆくは、情報処理だけでなく、企業の脳としてワークフローを構築するモデルも開発して行きたいと考えています。

今後のマイクロソフトの株価【どこまで上がる？】

これまでマイクロソフト株は過去10年間で8.9倍ほど値上がりしていて、大きなリターンを享受した投資家も多いです。

ですが、「今から買っても遅くないか？」「これから値下がりしないか？」と気になる人も多いですよね。

結論を先に言えば、マイクロソフトの株価は調整局面でありながらも、今後さらに値上がりする可能性はあります。

以下では、その理由とマイクロソフト社の業績が今後どうなるかを予想してみましょう。

人員削減

Microsoftは2023年1月、同年3月までに全世界で1万人の従業員を削減すると発表しました。

解雇の数は全従業員数の約5%に相当します。

景気の後退が懸念されるなか、人件費の抑制を通じた収益の改善が求められているからです。

同社は好調な業績や、市場拡大の期待から採用人数を増やしてきました。

もともと2008年のリーマンショック以降、米国の巨大IT企業は一貫して採用を増やしてきました。

それが加速するきっかけになったのが2020年から始まったコロナパンデミックです。

新型コロナの感染拡大によってリモート授業や在宅勤務など人々の生活が大きく変容した結果、インターネットサービスへの需要が急増しました。

その需要の急速な拡大に対応する形で、マイクロソフトをはじめとする大手IT企業は採用を増やしました。

また、新型コロナの終息後も生活のオンライン化が進み、市場が拡大するとの期待も背景にありました。

実際には経営者の見通しが間違っていたことが明らかになりました。

テスラやアップルなどの大手企業が出社を義務付けるなど、経営者が想定していた通りのオンライン化は進みませんでした。

それに追い打ちをかけたのが、FRBによる急激な利上げです。

その結果、米国が景気後退に入り、マイクロソフトの業績が悪化するのではないかとの懸念が高まっています。

従業員数の増加に見合う収益を確保できない以上、リストラによって人件費を削減する必要があります。

人件費の削減によってコストが減少し、収益性が改善します。

そして業績の押し下げ要因が減ることで、同社の将来の純利益が増加します。

市場はこの経営判断を好感し、発表後株価は上昇傾向にあります。

不景気が深刻になる前にリストラで対応し、低成長に備えようとしています。

その柔軟性の高さやスピードの速さを市場は評価していると言えるでしょう。

AI開発に多額の出資

マイクロソフトが注力しているのはAI領域です。

なかでも2022年11月に同社が多額の出資をしているOpenAIが公開した対話AI「ChatGPT」は世界の注目を集めました。

ChatGPTはその優れた対話能力から世界に驚きを与えました。

米ペンシルベニア大学の検証によると、経営学修士（MBA）の試験科目に合格するほどの論文を書いたとのことです。

AIによる高度な文章や画像は、日常業務における文章やプレゼン資料の作成の効率性を、劇的に改善する可能性を秘めています。

調査会社”グランドビューリサーチ”によると、生成AIの世界市場は2030年までに年平均35%ものペースで成長し、1093億ドル（約14兆1600億円）に到達すると予測されています。

マイクロソフトは2023年1月に2019年の10億ドルの投資と合わせて、OpenAI社に数十億ドルの追加投資をすると発表しました。

そして、同社製品にChatGPTをはじめとしたOpenAIのサービスを標準搭載し、先進的なAIインフラの構築を目指しています。

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マイクロソフト株の買い方・売り方

マイクロソフト株のような米国株を購入するのにアメリカの証券会社を利用する必要はありません。

日本の大手ネット証券会社であれば、だいたい米国株の取り扱いをしているので、口座を開設すれば売買できます。

基本的に、日本の株と購入する方法は変わりません。

以下の手順で進めていけば問題なく購入できます。

マイクロソフト株の価値が上がり、自分の中で納得できる売却利益が出ると判断した場合は、売り手続きをしましょう。

売る手順は以下の通りです。

マイクロソフト株は買いか？

ここからは、マイクロソフト株に関するトピックを考察していきます。

株価と財務分析

2024年7月25日時点の株価は428.90ドルとなっています。

PERやPBRなどの指標を用いてGAFAMで比較すると、以下のようになります。

	PER	PBR	ROE	配当利回り
Microsoft	37.12倍	12.59倍	38.5%	0.70%
Alphabet(Google)	24.38倍	6.44倍	29.8%	0.46%
Amazon	50.79倍	8.69倍	20.3％	0%
Meta(Facebook)	26.49倍	6.76倍	33.4%	0.43%
Apple	33.99倍	45.15倍	147.25%	0.43%

マイクロソフトはPERやPBRではGAFAMと比較すると上位で、比較的割高だと言えます。

また、経営効率を表すROEが高水準となっています。

配当利回りはGAFAMの中では、最も高くなっています。

また、テクニカル分析の参考として、以下にTradingViewより買い売り判断を掲載します。

株主還元（配当金・株主優待）

続いて、株主還元について見ていきましょう。

マイクロソフトは配当を出しています。

そのため、インカムゲインを期待することができます。

ちなみに、同社はかつて「配当しない会社」として有名で、Windowsの成功にも関わらず、1975年の創業から2002年まで配当金を支払っていませんでした。

また、アクティビジョンの買収のように同社の経営戦略上、株主への配当よりはM&Aを通じた成長を重視しているため配当利回りは決して高くはありません。

そのため、配当についてはおまけ程度に考えて、長期保有によるキャピタルゲインを狙うことをおすすめします。

またマイクロソフトには株主優待もありません。

株主優待は日本独自の慣習であり、米国企業は基本的に株主優待を行っていません。

一方で利益剰余金を株主に還元するか事業へ再投資するかの判断がシビアに考えられる傾向が強く、更なる企業成長に期待が高まります。

米国の利上げ

マイクロソフトに投資するうえでは、金利の動向に注意する必要があります。

米国の高インフレに対処するために2022年3月から始まった利上げが、米国株の下落を招いてきました。

一般的に、Microsoft株をはじめとするグロース株は金利の上昇に弱いとされています。

その理由はいくつかありますが、利上げが行われると債券と比較してバリュエーションが割高になってしまうことや、金利の上昇による支払い利息の増加が業績を悪化させることが挙げられます。

結論から言うと、金利上昇を過度に警戒する必要はありません。

理由は、米国のインフレはピークアウトしたと考えられているからです。

2024年4月に発表された2024年3月の米国消費者物価指数は3.5%であり、2023年7月以降横ばいで推移しています。

米FRBは、2024年4月30日～5月1日で開催されたFOMC後の記者会見において、利上げの可能性は「ありそうにない」と回答したことから、そこまで心配する必要はないと言えるでしょう。

マイクロソフト株を買うのにおすすめの証券会社は？

マイクロソフト株をはじめとして、米国株に投資できる証券会社は数多くあります。

以下ではその中でも、手数料・取扱銘柄数・取引ツールの観点からおすすめの証券口座を4つご紹介します。

SBI証券【取扱銘柄が多い】

SBI証券は、米国株の取り扱い銘柄数が約6,000銘柄と証券会社の中でも取り扱い数が多いネット証券です。

日本円でも米ドルでもどちらでも購入することができます。

SBI証券では、2024年からのNISA取引において、NISA口座での米国株の取引手数料が無料になりました。

＼住信SBI銀行と連携すればお得に／

マネックス証券【買付時の為替手数料0円】

マネックス証券は米国株取引で時間外取引もできるネット証券で、多様な注文方法に対応しています。

例えば株価の上昇幅、または下落幅に合わせて逆指値注文のトリガーとなる価格をリアルタイムで自動修正する「トレールストップ注文」など、ほかの証券会社には無い注文方法があります。

標準時間で23時30分から翌6時の取引時間に加えて、22時～23時30分の「プレマーケット」、6時～10時の「アフターマーケット」の時間帯も取引が可能です。

＼米国株におすすめ／

楽天証券【米国株の手数料無料】

楽天証券では、2024年の新NISAが開始して以降、NISA口座での米国株式の取引手数料・為替手数料が無料になりました。

また、楽天銀行との連携「マネーブリッジ」により、銀行預金から米国株を直接購入することができます。

購入時に証券口座に資金が不足している場合は、自動入出金（スイープ）にも対応しているため、銀行口座から投資資金を捻出できます。

＼楽天ポイントでも投資できる／

IG証券【CFDで下落相場でも利益が出せる】

45年以上の歴史を持ち、世界中で約31万人以上が利用する大手証券会社のIG証券。

IG証券ではVTIを始め、17,000以上の銘柄のCFD取引を行えます。

CFD取引では現物を実際に保有せずに取引できるため、 下落相場でも利益を出せる売り注文からの取引ができます。

また、 レバレッジ取引も可能ですので、いわゆる「てこの原理」の様に少ない資金で大きなリターンを狙えることもあります。

＼いろはに投資限定キャンペーン実施中！／

【まとめ】マイクロソフト株の今後

今回はマイクロソフト株を購入するための方法や、今後のマイクロソフト株の動向について解説しました。

最後に、この記事の重要な3点をまとめます。

マイクロソフト株は2022年において利上げやインフレの影響で株価の下落が続きましたが、今後も成長可能性の高い優良企業です。

クラウド事業の成長やAIの導入で、今後も株価上昇の見込みもあります。

いつでも投資が出来るように、今のうちに証券口座は作っておきましょう！