結婚費用は平均400万円！？いつから貯めればいい？資金を貯める方法や無料の相談先をご紹介

このようなお悩みを解決します。

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この記事の結論

• 婚約から新婚旅行までの費用総額の平均は469.2万円
• 結婚する前に結婚資金をいつから貯めるか話し合おう
• FPを活用して結婚費用の相談をするのもおすすめ

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人生のライフイベントの中でも「結婚」「出産」「住宅購入」は大きな出費を伴います。

しかし各ライフイベントでどのくらいの費用が必要なのかを知ることで、人生設計がしやすくなりますよね。

今回は「結婚」にかかる費用とその内訳、貯蓄の方法などを解説していきます。

【平均】結婚費用はどのくらい必要？

さっそくですが、結婚に必要な費用についてご存知ですか？

ゼクシィの結婚トレンド調査2020によると、婚約や結納から新婚旅行までの平均的な費用は469.2万円でした。

平均だけでなく、結婚した人全体でどのくらいの費用をかけているのかも確認してみましょう。

グラフから分かるように、300～600万円程度が多い印象ですね。

ご祝儀で負担が軽減

大変なように感じますが、ご祝儀の存在を忘れてはいけません。

同調査によると、ご祝儀総額の全国平均は227.8万円でした。

ただ、ご祝儀はあくまでも挙式の際にいただくものなので、あらかじめ準備するべき費用が減るというわけではありません。

他にも負担が軽減されるケースとしては「親や親族からの援助」があります。

実際に71.3％のカップルが結婚の際に、親や親族からの援助があったと回答しています。

援助総額の全国平均は192.4万円にもなり、ご祝儀と合わせると49万円が実質的な負担になる計算となります。

また、自治体によっては結婚助成金がもらえるところも。

結婚助成金を活用すれば、最大60万円まで支援を受けることができるので、詳しくは「結婚助成金で60万円？もらえる条件や申請方法を詳しく解説」の記事をご覧ください。

結婚費用の内訳【支払うタイミングも】

「結婚の費用を抑えたい！」もしくは「予算の範囲内で盛大にやりたい！」と思う方もいるでしょう。

そこで一度、平均的な結婚費用の内訳を把握しておきましょう。

「婚約」「結婚」「新婚旅行」など、支払うタイミングも異なるので注意が必要ですよ。

婚約にかかる費用

まず、婚約の時期にかかる費用について理解しておきましょう。

①仲人へのお礼

全日本観光葬祭互助協会によると、仲人へのお礼は結納金の1割程度と言われています。

例えば結納金が50万円であれば、お礼は5万円となるんですね。

ちなみに結納金とは、結納の時に男性側から女性側に贈られる「結婚の準備金」のことを指します。

②結納式

ゼクシィの調査によると、結納式の平均的な費用は22.7万円でした。

しかし、結納のあり方には変化があるようです。

「ハナユメ」のアンケートによると、約8割の人が結納をしていません。

③両家の顔合わせ

食事を含む両家の顔合わせは6.5万円が平均となっています。

料亭やレストラン、ホテルで行われるのが一般的です。

④婚約指輪

婚約指輪の平均購入額は35.7万円となりました。

結婚にかかる費用

ここで言う「結婚」とは婚約を終えて、式を挙げることなどを指します。

①結婚指輪

結婚指輪の全国平均は25.1万円でした。

婚約指輪よりは費用を抑えられるものの、決して軽い出費とは言えませんね。

②挙式・披露宴・パーティー

結婚において最も大きい費用が、挙式・披露宴・パーティーになります。

全国平均では362.3万円ですが、首都圏平均では、なんと382.6万円となっているのです。

昨年よりも7.4万円ほど増加しており、増加傾向にあります。

新婚旅行にかかる費用

全国平均では新婚旅行の費用は65.1万円でした。

これにプラスして、お土産代も全国平均では11.6万円となっています。

結婚資金はいつから貯める？

これに関しては一概に「○○年前から準備をしましょう」とは言い切れません。

というのも、人によって結婚費用や元々ある貯蓄額と年収が異なるからです。

以下では結婚資金を貯めるための2ステップを用意したので、パートナーと一緒に考えてみてくださいね。

結婚資金を貯めるステップは意外とシンプルです。

①負担割合を決める

結婚資金は2人だけで出す場合や両家から出す場合など、人によって様々です。

負担割合の決め方の例をいくつかご紹介します。

稀に新郎・新婦のどちらか一方が全額負担するケースもあります。

②目標と現実のギャップを認識する

結婚資金に限らず、貯蓄をする際には「目標と現実のギャップを認識する」ことが重要です。

今回は結婚費用に対してのギャップを認識する方法を紹介します。

ゼクシィの調査によると、結婚資金として夫婦でかなりの金額を貯金している方も多いようです。

9割以上の人が100万円以上貯金しており、半数以上の人が300万円以上貯金をしているようです。

結婚資金を計画的に貯めたい方は、以下の例を参考にしてみてくださいね。

月に2.5万円を貯金するのであれば、固定費を見直すだけでも十分に効果がありますね。

以下の記事を読めば、固定費や保険などを見直す方法を知ることができます。

結婚「後」も視野に入れよう

婚約から新婚旅行までを終えて一安心したいところですが、まだ注意が必要です。

実は結婚後にも「新婚生活」や「出産」「育児」などのライフイベントがあります。

新婚生活にかかる費用は、引っ越しの有無によって大きく異なります。

例えば賃貸であれば、初期費用は家賃の4～5か月分かかると考えた方が良いでしょう。

加えて水道・ガス・光熱費などもかかるので、十分な資金が必要です。

結婚後の資金を考える

結婚してから何年か経ち、家族が増え、マイホームを検討することもあるでしょう。

結婚してからかかるお金は主に以下の通りです。

①妊娠にかかる費用

妊娠という素晴らしい出来事をお祝いしつつ、かかる費用・準備費用を見ていきましょう。

妊娠から出産までにかかる費用は主に以下の通りです。

②子育てにかかる費用

結婚費用は400万円を超えますが、子供を育てる費用はもっとかかります。

通う中学校・高校・大学によって大きく変わりますが、1,000万円近くかかることも。

詳しくは「子どもの大学費用はいくら貯めるべき？効率よく貯める6つの方法を徹底解説！」で紹介していますのでぜひ参考にしてください。

子供が小さいうちから貯金を始める

子供資金は子供ができるだけ小さいうちに貯金の準備を始めましょう。

また、子供が小さいうちは、「児童手当」の支給や「医療費の控除」を受けられます。

早い段階で貯蓄する仕組みを整えることで、余裕をもって子育てを行えるようにしておきましょう。

目標金額をあらかじめ決めて貯金する

あらかじめ、ある程度でいいので、貯金の目標金額を決めてからお金を貯め始めると良いでしょう。

子供の進路は直前まで決まらないことも多いです。

もし子供が進みたい道を決めた際、経済的な支援ができるよう目標を決めて貯金を始めましょう。

学費が上がることを視野に入れておく

子供が生まれてから大学卒業まで約22年、予想していたよりも子育てにはお金がかかります。

毎月支払う金額は大きく感じなくとも、1,000万円に近い金額を支払うことになるので、総額でみればかなりの大金ですよね。

子供が選んだ進路も「公立」か「私立」かで教育費は大きく変わるので、基本的に年々高くなる認識をしておきましょう。

③住宅にかかる費用

マンションであれ、戸建てであれ、持ち家を購入するというのは、人生でもっとも高い金額となるでしょう。

数千万～億に近い金額を一括で支払う人はあまりいないので、多くの人は銀行等に融資を受ける「住宅ローン」を申し込みます。

住宅ローンで借りることができる金額は年収にも左右されますが、重要なのは「毎月の支払い額」と「何年ローン」なのかです。

頑張れば支払えるといった金額だと、何か大きなお金を使わないといけなくなった時などに生活を圧迫してしまう可能性も。

そうならないためにも、住宅ローンを組む前に一度FPに相談してみるのも良いでしょう。

④老後にかかる費用

定年後は年金や貯金で生活をしていくことになります。

しかし、政府が掲げた老後2,000万円問題があり、年金等だけでは生活が厳しく、貯金が約2,000万円ほど必要という試算が出ました。

次の項目で資産形成について簡単に説明していますが、若いうちから資産形成をすることで結婚費用だけでなく、老後にも備えましょう。

資産形成をする方法は投資や保険商品など様々ですが、自分に合ったものを選ばないと損してしまう可能性があるので注意が必要です。

将来をふまえ、資産形成も進めよう

結婚後の将来に備えて、貯金だけでなく、「お金を増やす」ための資産形成も重要になります。

NISAやつみたてNISAであれば節税にもなるので、長期の資産形成におすすめです。

例えば楽天証券であれば、お得な楽天ポイントを使って投資することもできます。

そんな方には、1円から企業に「融資」できるFundsもおすすめです。

Fundsでは企業にお金を貸すことで利息を定期的に受け取る仕組みのため、価格下落リスクを抑えることが可能です。

メルペイでも支払うことが出来るので、不用品を売ったお金で資産形成を進めることが出来ますよ。

結婚費用や妊娠・出産費用の相談ができるサービス5選

結婚費用や妊娠などの相談はお金のプロであるファイナンシャルプランナー(FP)にするのがおすすめです。

保険のサービスもありますが、実はFPは保険だけではなく、結婚費用や住宅ローン、介護資金などの相談も無料でできます。

ここからは、おすすめの相談先をご紹介します。

FP相談に不安を感じている方は、「【危険？】ファイナンシャルプランナー（FP）相談の注意点は？」の記事もご覧ください。

マネードクター

マネードクターは、保険相談をはじめ、住宅購入や年金のことを考え、あなたのライフプランに合わせたマネープランをアドバイスしてくれます。

お客さま満足度は92.9％と高く、安心して利用できる保険相談サービスのひとつです。

相談は何回でも無料で、オンラインでの相談もできます。

毎日の時間を有効に使いたい方におすすめのサービスです。

また、無料相談でプレゼントがもらえる限定キャンペーンも実施中。

無料保険相談の予約フォームにて、お好きなプレゼントを選ぶことが出来ます。

詳しくは「マネードクターの評判は？無料の仕組みやメリット・デメリットを紹介」をご覧ください。

保険見直しラボ

FPの業界経験が平均12.1年を誇る保険見直しラボ。

保険の知識が豊富にあり、取り扱っている保険の種類も多いことから、あなたに合わせた最適な保険をカスタマイズできます。

また、何度でも無料で相談できるのも魅力です。

相談場所も自宅やファミレスなど好きな場所を選べるので、気軽に相談・申込みができますね。

万が一、過度な営業行為などがあった場合、コンサルタントの変更をお願いすることもできます。

また、無料の保険相談を行いアンケートに答えると、お米など好きな商品を一つもらえる特典も嬉しいですね。

保険見直しラボについては、「【本音】保険見直しラボの評判や口コミを解説！」の記事をご覧下さい。

ほけんのぜんぶ

ほけんのぜんぶは、お金のスペシャリストであるFP（ファイナンシャルプランナー）が保険のことはもちろんのこと、暮らしに関するお金の悩みの相談に”ぜんぶ”乗ってくれます。

取り扱っている保険会社は40社で、ライフステージに応じた適切なアドバイスから、具体的な提案まで受けることが可能です。

また、子育て世代からの相談件数も15,000組(2021年4月時点)と多くの実績があります。

教育資金や住宅ローン、老後の資金に至るまで在籍しているファイナンシャルプランナーがマネープランを作成し、トータルサポートしてくれます。

これからの暮らしやお金について悩んでいる方は、優秀なお金のプロに相談してみてはいかがでしょうか。

興味がある方は「ほけんのぜんぶの評判は？メリット・デメリットや相談方法紹介」をご覧ください。

保険クリニック

保険クリニックはライフステージやお悩みに合った保険をプロがプランニングしてくれる相談サービスです。

テレビ等でも取り上げられ、オリコン顧客満足度®調査で総合1位を獲得するなど、利用者からの評価も高い点がポイントです。

公式サイト上に無理な勧誘は一切ないと明言されており、相談相手となるコンサルタントも「お金に関する5つのマスター資格」の取得に取り組み、接客研修も3ヶ月間受けているとのこと。

また相談しやすい環境作りとして、小さい子どもがいる方でも安心のキッズスペースや授乳室の用意、女性スタッフの対応など利用者ファーストな店舗となっています。

ベビープラネット

ベビープラネットは、お母さんのための総合保険相談サイトです。

ベビープラネットと提携しているファイナンシャルプランナー(FP)の方は、20社以上の保険会社を取り扱っており、「妊娠・出産・育児」などあなたのライフステージに合わせた保険プランを紹介してくれます。

自宅や職場、店舗やオンラインなど、いつでもどこでも相談でき、何度相談しても相談料は無料です。

＼子育て中の方が利用するなら／

結婚費用に関するよくある質問

最後に結婚費用に関するよくある質問をご紹介します。

①貯金いくらあれば結婚できる？

婚約から新婚旅行までの費用総額の平均は469.2万円 と冒頭でも説明しましたが、近年は婚約指輪を購入しない人も多く、安い結婚式も増えてきました。

平均は470万円あれば問題なく結婚できますが、結婚式場によっては頭金100万円程度あればご祝儀払いなどができる場合もあるため、式場に確認してみるのも良いでしょう。

②結婚式費用はどうやって貯めた？

結婚式の費用は300万円程度かかります。

二人で毎月5万円、合計10万円を貯金できれば、2年半で貯めることができます。

結婚前から投資や貯金で貯めていれば、もっと早く貯めることができるため、相手との将来を見越して早めに貯金をしましょう。

③1年で100万貯めるには月いくら？

1年で100万円貯めるには、単純計算で毎月8.4万円貯める必要があります。

一人暮らしをしている人は都内であれば、家賃と変わらないくらいの金額を貯金するというのは難しいですよね。

特に社会人になりたての20代であればなおのことです。

しかし、長期的に1年間で100万円と考えず、10年で1,000万円を貯めるということであれば、毎月8.4万円の貯金ではなくても貯める方法があります。

あくまで一例ですが、元本より利益を出せるように投資をすることによって、銀行にお金を置いておくよりもはるかにお金を貯めやすいです。

以下で実際にシミュレーションしてみましょう。（信託報酬は0.2%で計算）

想定年利で、毎月均等に投資し続けた場合を仮定しています。 実際には、投資信託の年利（運用益）は変動いたしますので、あらかじめご留意ください。

2024年以降のNISA制度では年間360万円、生涯で1,800万円までの投資額（元本）に対する利益が無期限で非課税となります。

本シミュレーションは、将来の運用成果を約束するものではなく、特定の金融商品の取引を推奨し、勧誘するものでもありません。情報の正確性には万全を期しておりますが、その内容の正確性、完全性、信頼性等を保証するものではありません。

結婚にまつわるお金【まとめ】

以上、結婚費用について解説してきました。

ここで一度、大事な3点を復習しましょう。

結婚の費用を考える際には結婚「後」についても考える必要があります。

いろはに投資では「出産費用」や「資産形成」などについても分かりやすく解説しているので、ぜひ参考にして下さいね。

早いうちから資産形成をして、ライフイベントに備えましょう。