住宅ローン審査に落ちる理由とは？9つの理由と落ちた時の対策を解説

逆瀬川 勇造

このような疑問にお応えします。

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この記事の結論

• 住宅ローン審査は落ちやすい理由を知って対策することが重要
• たとえ落ちたとしても別の金融機関なら審査に通る可能性もある
• 審査に不安がある人はプロに相談するのがおすすめ

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住宅ローンを利用するには審査に通る必要があります。

しかし、必ずしも審査に通るわけではなく落ちてしまう人がいるのも現実です。

審査に落ちる原因は個別の事情によって異なりますが、共通する理由があります。

よくある落ちる理由を知ることで、住宅ローン審査の対策も立てやすくなるものです。

この記事では、住宅ローン審査に落ちる9つの理由とその対策、万が一落ちてしまった場合の対処まで分かりやすく解説します。

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審査に不安がある人やぴったりの住宅ローンを教えてほしい人は、モゲチェックを活用してみましょう。

住宅ローンの審査に落ちる9つの理由と対策

まずは、住宅ローンの審査に落ちる9つの理由を一覧で確認しましょう。

それぞれの理由と対策について以下で解説していきます。

住宅ローン審査に落ちる確率を知りたい方は、「【注意】 住宅ローン本審査や仮審査に落ちる確率は？」の記事もご覧ください。

年齢が高齢である

住宅ローン審査では年齢が重要なポイントとなります。

年齢が高すぎると住宅ローン審査に不利になる恐れがあるのです。

理由

ほとんどの金融機関で住宅ローンの申し込み条件として「申込時」と「完済時」の年齢に条件を設定しています。

金融機関によって年齢は異なりますが、一般的には次のような条件が多いでしょう。

このような年齢の申し込み条件に引っかかり審査が通らない場合があるのです。

住宅ローンは30年や35年と言った長期に渡る返済となります。

収入の安定する現役世代中は問題なく返済できても、定年後に収入が減少することで返済が厳しくなる恐れがあるものです。

そのため完済時の年齢は特に重要視されます。

対策

申し込み条件の年齢に達する前に住宅ローンに申し込む必要があります。

仮に、完済時の年齢条件が80歳未満という場合、35年ローンを組む場合、遅くても44歳までに申し込まなければなりません。

それ以上の年齢で申込む場合は、返済期間を短くしなければなりません。

ただし、審査に通ったとしても実際に80歳まで返済が続くのは現実的に厳しいので、80歳より前に完済できるよう借入期間を設置したり、繰り上げ返済したりする必要があるでしょう。

できるだけ退職金で一括返済することや、小まめに繰り上げ返済して定年前に完済できるように計画を立てることをおすすめします。

年齢が若すぎる

年齢が高いことが不利になるのと同様に、年齢が若すぎても不利になります。

理由

金融機関では、年齢の下限にも条件を設けているのが一般的です。

多くの金融機関は18歳以上・または20歳以上で条件を設定しているケースがほとんどでしょう。

年齢の下限に達していない場合はそもそも審査が受けられません。

また、年齢の下限より上であっても20代前半と言った年齢では、収入が安定していないケースも多いため審査が厳しくなるのです。

対策

年齢制限に年齢が達していなければ、年齢が達するのを待つしかありません。

年齢制限の下限を超えているものの年齢が若い場合は、借入額を抑えるなどの方法が検討できます。

住み替えを前提として安い物件を購入することや親から援助を貰える場合は援助を積極的に活用すると良いでしょう。

ペアローンについては、以下の記事でも詳しく解説しているので参考にしてみてください。

年収に対して借入額が大きすぎる

住宅ローンは希望する借入額で借りられるわけではありません。

希望する借入額が大きすぎると審査に通らないか、減額される可能性があるのです。

理由

住宅ローンの借入額を決める主な要因として「返済比率」が挙げられます。

返済比率の値は、年収額に左右されます。

例えば、返済比率30％の場合の年間返済額を見てみましょう。

年収300万円の場合は、年間の返済額が90万円に収まる額でしか借入できないのです。

このように返済比率が審査でチェックされるため、年収が低く、借入額が大きいと審査に落ちてしまう可能性が高くなるのです。

対策

年収はそう簡単に上げることは難しいため、借入額を抑える工夫が必要です。

頭金を多く入れることや物件の見直しなどで借入額を減らすようにしましょう。

ペアローンや収入合算であれば夫婦の年収に対して借入額が決まってくるため、一人の年収の場合より借入額を大きくすることが可能です。

勤続年数が短い

転職直後などで勤続年数が短い場合、審査に不利になります。

理由

金融機関によっては、申し込み時点で「勤続年数1年以上」というように年数に制限を設けている場合があります。

長期に渡る返済が必要な住宅ローンは、収入の安定性を重視するものです。

単発的に年収が高い場合やボーナスで年収が高い場合、その収入がずっと確保できるわけではなく安定性に欠けます。

また、転職を繰り返している場合や転職直後も将来の収入の安定性に不安を持たれやすいでしょう。

一般的に勤続年数が長いことはより収入が安定しやすいとみなされ、反対に勤続年数が短いと安定性の面で審査に不利になる可能性があるのです。

対策

勤続年数の制限は金融機関によって異なります。

転職直後であっても同じ職種やヘッドハンティング等の転職・年収見込みを提出できる場合などでは不利にならないケースもあるのです。

とはいえ、自営業などへの転職や独立の場合は不利になる可能性が高くなるため、今後検討しているなら収入が安定しているうちに住宅ローンを検討することをおすすめします。

他の借入額が大きい

住宅ローンの審査の際には、キャッシングや他のローンなどの借入額もチェックの対象となります。

理由

借入額を決める際に重要になる「返済比率」を求める際の年間返済額には、他の借入額も反映されます。

例えば、年収500万円で住宅ローンの返済額が年間120万円の場合を見てみましょう。

この場合の返済比率は次のとおりです。

24%であれば、返済の負担が比較的少ないといえるでしょう。

しかし、別のローンですでに年間60万円の返済がある場合、返済比率は次のようになります。

この場合、返済比率の目安である35%を上回ってしまうので審査が厳しくなるのです。

対策

既にほかの借入がある場合は、住宅ローンの審査前に完済しておくことをおすすめします。

住宅ローン用に頭金を用意しているなら、頭金分のお金で返済するという手もあるでしょう。

住宅ローンは一般的に、ローンの中でも金利が最も低いものです。

頭金が減少する分住宅ローンの借入額は増えますが、金利の高い他のローンを完済しておくほうがトータルの返済負担は減るでしょう。

また、車の買換えや教育資金などでローンを検討している場合は、住宅ローン後の借入を検討しましょう。

個人信用情報にキズがある

個人信用情報とは、クレジットカードやローンなどの個人のお金の記録のことをいいます。

この記録に「延滞」といった情報が記載されることをキズが付くといい、いわゆるブラックリスト状態となるのです。

理由

住宅ローン審査の際、金融機関は個人信用情報もチェックします。

この際に、情報にキズがあると返済能力に不安を持たれてしまうため審査が厳しくなるのです。

過去にクレジットやローンで延滞している場合、延滞後の年数によっては住宅ローンの審査は基本的に通らなくなります。

また、携帯端末料金の分割支払いにも注意が必要です。

毎月の通話料に端末料金が含まれている場合で延滞していると信用情報にキズが付き、審査に影響します。

対策

金融機関の中には信用情報にキズがあっても積極的に融資してくれるところもあるので、そのような金融機関を探すと良いでしょう。

また、個人信用情報は一度キズがついてもずっと残るわけではありません。

信用情報機関や事故の理由などによって異なりますが、一般的には5年または10年で消去されるので、消去されるのを待つという手もあります。

また、配偶者や配偶者と配偶者の両親で住宅ローンや親子リレーローンを組める場合は、そちらを利用するのもおすすめです。

物件の担保価値が低い

購入（新築）する家の資産価値が低い場合、住宅ローンが組めない場合があります。

理由

住宅ローンを組む際、金融機関は家に対して抵当権を設定します。

金融機関は、返済が滞った場合家を売却してローン残債を回収します。

つまり、売却すればローン残債が回収できるだけの資産価値が家にある必要があるのです。

そのため、資産価値が低い家では売却してもローンが回収できない恐れがあるため、審査が厳しくなります。

一般的には、次のような家では審査が不利になる恐れがあるので注意しましょう。

金融機関によっては申込できる物件に制限があるので、事前に確認するようにしましょう。

対策

資産価値が低い物件や制限のある土地の場合は、物件や土地自体を見直す必要があるでしょう。

担保の基準は金融機関によって異なるので、検討する物件でも住宅ローンを組める金融機関を探す方法もあります。

しかし、資産価値の低い物件の場合は、住宅ローンを組めても金利が高くなる恐れがあるので注意が必要です。

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健康状態に問題がある

持病があるなどで健康状態に問題がある場合、審査に通らない恐れがあります。

理由

住宅ローンを組む際、基本的に団信への加入が必須です。

団信への加入には健康状態の告知義務があり、持病などによっては加入できないため住宅ローンも組めなくなるのです。

対策

金融機関や住宅ローンによっては団信が必須ではないものもあります。

フラット35は団信が必須ではない住宅ローンの代表といえるでしょう。

また、団信よりも条件が緩和されているワイド団信を利用できる場合もあるので、金融機関に相談してみると良いでしょう。

事前審査と本審査の内容が異なる

住宅ローンの審査は、「事前審査（仮審査）」をまず受け、事前審査に通ったら「本審査」になります。

事前審査の内容と本審査の内容が異なると、審査に落ちやすくなるので注意が必要です。

理由

事前審査と本審査で内容が異なる原因としては、次のようなことが挙げられます。

本審査までに状況が変われば、事前審査からやり直しになる場合や虚偽申告と見なされてしまう場合があります。

対策

事前審査後には申し込み内容が変わらないように気を付ける必要があります。

また、本審査後であっても融資実行までに状況が変わると融資が実行されない可能性があるので注意が必要です。

審査スタートから融資実行までは、基本的に状況が変わらないように気を付ける必要があります。

審査に不安があるならモゲチェックでプロに相談してみるのがおすすめです。

住宅ローンの通りやすさなども踏まえて最適な金融機関を提案してくれますよ。

住宅ローンに落ちた人の口コミ・体験談

ここでは、実際に住宅ローン審査に落ちた人の口コミを見てみましょう。

住宅ローン審査に落ちる理由は人それぞれですが、落ちてしまう人がいるのも事実です。

はじめから審査に不安を抱えている人だけでなく、問題がないように思えた人でも落ちてしまうケースも珍しくありません。

住宅ローン審査に落ちたときの最終手段は？

絶対に誰でも通る住宅ローンは存在せず、事情により落ちてしまう可能性もあるものです。

住宅ローンの審査に落ちてしまうと「もう家を買えない…」と思ってしまう人もいるでしょう。

しかし、住宅ローン審査に落ちたからといってすぐにあきらめるのはもったいないです。

他の住宅ローン審査に受かる可能性はある

住宅ローンの審査項目や基準は金融機関によって異なります。

A銀行に落ちたとしても、B銀行では同じ条件でも住宅ローンに通ったというケースは珍しくないのです。

一つの金融機関に落ちたとしても別の金融機関にチャレンジすることで住宅ローンを組んで家を購入できる可能性があります。

とはいえ、一度落ちてからまた金融機関を探すとなると家の購入に時間が掛かってしまい、希望する入居スタートに間に合わない場合があるものです。

審査は一度に複数申し込めるので、同時進行で進めておくのも一つの手でしょう。

ただし、同時や短期間に複数金融機関に申し込むと、申し込んだ記録で不利になる可能性がある点には注意が必要です。

金融機関では別の金融機関に住宅ローンを申し込んでいることを把握できます。

短期間で複数申し込んでいる場合、「他の金融機関に落ちているのでは」「本当に申し込んでもらえるのか」というマイナスイメージを持たれる可能性があるのです。

理由に合わせて対策する

審査基準が違うからと言って対策なしで審査に申し込んでも、また落ちてしまう可能性が高くなります。

まずは、自分が落ちた理由は何かを考え、理由に応じた対策を立てたうえで審査に申し込むようにしましょう。

住宅ローン審査に落ちたとしても、金融機関はその理由まで教えてくれません。

なぜ落ちたのかは自分で見つけるしかないですが、よく分からないという人もいるでしょう。

そのような場合におすすめなのがモゲチェックでのプロへの相談です。

プロに相談する

モゲチェックは、住宅ローンに関するさまざまなサービスを提供する総合ポータルサイトです。

モゲチェックでは、住宅ローンの専門知識を持つプロが相談に乗ってくれるサービスがあります。

住宅ローン審査への不安や疑問を解消できるだけでなく、審査への通りやすさも考慮したあなたにぴったりの金融機関を提案してくれるでしょう。

住宅ローン審査に不安がある人は、プロに相談して対策しながら住宅ローンを進めていくのがおすすめです。

住宅ローン審査に関するよくある質問

最後に、住宅ローン審査に関するよくある質問について見ていきましょう。

住宅ローンに絶対通らない人はいる？

絶対通らないとは限りませんが、個人信用情報にキズがある人は通らない可能性が高くなります。

特に、自己破産など債務整理をした場合は、通らない可能性がかなり高くなるでしょう。

個人信用情報にキズがあっても、積極的に融資に取り組んでくれる金融機関はあります。

ただし、金利が高くなる恐れがあり、積極的に取り組んでくれても必ず通るわけではない点に注意が必要です。

個人信用情報のキズは、一般的に5年または10年で消去されます。

情報が消去されるのを待つか、配偶者が住宅ローンを組むなどの方法もあるので検討してみると良いでしょう。

クレジットカードが理由で審査に落ちることはある？

クレジットカードが審査に不利になるケースとして「支払い延滞」と「キャッシング」「保有枚数の多さ」が挙げられます。

支払い延滞情報は個人信用情報に記載されるため、直近で延滞している場合は審査に通るのが難しくなります。

また、キャッシングを利用している場合は注意が必要です。

審査の際にチェックされる返済比率では、年間の返済は住宅ローンだけでなく他の借入の返済も含まれます。

キャッシングの額が大きければ返済比率が上がってしまうため、審査に影響する恐れがあるのです。

金額だけでなくキャッシングを繰り返している状態も不利になる可能性が高いでしょう。

適正に使用していてもカードの保有枚数が多い場合は注意が必要です。

クレジットカードにはキャッシング枠が付いており、利用していなくても枠の金額を借入れ金額と見なされる場合があります。

一般的には4枚以上保有していると注意が必要といわれているので、多い場合は使っていないカードを処分するなど対策すると良いでしょう。

自営業やフリーランスでも審査に通る？

正社員に比較し自営業やフリーランスは厳しく審査されやすい傾向があります。

しかし、自営業やフリーランスだからと言って審査に通らないわけではなく、収入などによっては問題なく住宅ローンを組める可能性もあります。

ただし、自営業やフリーランスは収入の証明の基準が「3期分」というように厳しくなる点には注意が必要です。

また、金融機関によってはそもそも申込自体ができない可能性もあるので、事前に条件を確認するようにしましょう。

【まとめ】住宅ローン審査に落ちたら理由に合わせて対策しよう

最後にこの記事の重要なポイントをまとめます。

住宅ローンの審査に不安がある人や一度落ちてしまった人は、まずプロに相談して対策を立てながら審査に臨むことをおすすめします。

モゲチェックでプロのアドバイスを受けることで、審査に通りやすくあなたにぴったりの金融機関選びができるでしょう。