「大学生になって、投資を始めてみたい!でも、具体的にどうすればいいのかな…」と悩む学生は多いもの。
どの証券口座を選べば良いのか、学業に影響が出ないか、親に反対されてしまう、など不安や疑問点は多いと思います。
いろはにマネーでは学生投資家の方々へ、“投資の学業・就活への影響や、成功談・失敗談”についてインタビューを実施。
“投資を始めてみたい”あなたに役立ててほしい、実体験やポイントをじっくりと伺います。
※インタビュー前編がまだの方は「投資と学業は両立可能?大学生投資家にインタビュー(前編)」を先にお読みください。
インタビュアー
実はNISAは…あまり使っていない
新NISAも始まりましたが、北村さんはどのように使われていますか?
北村さん:NISA口座は既に開いたのですが、まだ使ってないですね。
使いたいとは思っているんですけど、買いたいと思える銘柄がないので使う余地がなかったんです。
年間投資枠も決まっているので、NISA口座では中長期的に持てる銘柄を選んで買っていきたいなと思っています。
加藤さんは使われていますか?
加藤さん:私もNISA口座は開いたんですけど、今は日経平均もかなり値上がりしているので、タイミングを見計らってまだ使えていないですね。
証券会社はどこを使っているんですか?
北村さん:私はやっぱりSBI証券をメインで使っていますね。
ただ、著名どころの証券口座は全部開いてます。投資ツールを使ったりアナリストレポートを読みたいので(笑)。
SBIをメインで使っているのは、やっぱり手数料が低いからですね。
加藤さんはどうですか?
加藤さん:私は楽天証券を使っています。
特に理由はないんですけど、楽天銀行を高校時代から持っていて、そのまま証券口座も開設しました。
だけど楽天証券って結構いいんですよね。
マーケットスピードⅡというツールが使えて、チャートの比較とか簡単にできるんですよ。
楽天証券はツールの使いやすさが結構人気ですよね。
加藤さん:そうですね、楽天証券を持っていればトレーディングビューにお金を払わなくて良いのが魅力的ですね。
証券会社選びで悩んでいる方へ
いろはにマネーの独自調査の結果を元に、特におすすめな証券会社を3つご紹介します。
- SBI証券 一番人気。特別なキャンペーンも実施中!
公式サイト:https://www.sbisec.co.jp/
クレカを使った積立投資で最大5%のポイント還元。NISAなら国内株・米国株の手数料も無料。 - 楽天証券 使いやすさトップクラス!
公式サイト:https://www.rakuten-sec.co.jp/
楽天経済圏を使う人は楽天証券一択。アプリも使いやすく、新NISAで人気の証券会社。 - マネックス証券 クレカ積立が1.1%還元!
公式サイト:https://www.monex.co.jp/
年会費無料のクレカでも還元率が1.1%と、SBI証券や楽天証券より還元率が高い。
30万円儲かる時もあれば、20万円損したことも
投資をしてきて、成功談や失敗談はありますか?できれば金額も教えてください(笑)
北村さん:私はストーリーに投資することを意識していますが、成功談としてはストーリーがハマったときに大きな値幅が取れることですね。
最大だと1銘柄で30万円くらい利益が出たことがあります。
失敗談は一つだけあって、先端半導体の銘柄が大暴落しているときに今後絶対上がると思って手を出したんですよ。
ただ、その後に証券会社の売り出し等があってずっと下がってしまいました。
その時に自分の中のストーリーが崩れたので売ればよかったのですが、なぜか自信があって売れなかったんです。そしたら、結果的には7万円くらい損してしまいました。
この経験から、「変なこだわりは持たずに、ストーリーが崩れたら売る」ということを徹底するようになりました。
失敗しても、そこから学んでいくのが真の投資家への道ですね。
加藤さんはどうですか?
加藤さん:成功談としては、投資先が増配をして株価が一気に上がった経験があります。
900円の時に買った株が、半年後には2,400円になったんですよ。
だけど全体的に見ると、マイナスの方が大きいですね(笑)。20万円くらいは損したと思います…
失敗した原因の一つとして、大型株にしか通用しないバフェット流の”バリュー株投資”の理論を、グロース市場の会社でやってしまっていました。
時価総額が数十億円規模の会社を割安だと思って投資しても、そもそもの流動性ディスカウントまで考えられていませんでした。
なのでその経験から、今はイチからグロース株について勉強しています。
流動性ディスカウントとは
株式の流動性が低いことで、株価(企業価値)が割り引かれて評価されてしまうこと。
時価総額が小さい企業は株の取引があまり活発ではなく、売買したい時に売買できないリスクがある。
また、取引できる株式の量が少ないことで、機関投資家(プロの投資家)の投資対象とならないことも。