2024年に注目のサイバーセキュリティ関連株は今後どうなる？本命5銘柄をご紹介

いろはにマネー編集部

このようなお悩みを解決します。

多様なIT技術が発達した現代社会では、多くの人がスマートフォンやパソコンを使用しています。

実は、あなたの使用しているシステムやアプリケーションは、外部からの様々な脅威にさらされている可能性があります。

そこで、重要になってくるのがサイバーセキュリティです。

今回は、サイバーセキュリティ市場と今後の見通し、今注目したいサイバーセキュリティ関連銘柄などをわかりやすく解説していきます。

＜注意事項＞
本記事は特定のテーマについての一般的な情報提供を目的としており、個別株式の売買を推奨、勧誘するものではございません。
また、本記事で紹介する企業（銘柄）はいろはにマネー編集部の判断で選出しており、紹介企業の将来性や株価を予測するものではなく、売買を推奨するものではございません。
投資判断は自己判断・自己責任にてお願い致します。

サイバーセキュリティとは？【基礎知識】

セキュリティには大きく2つあり、それが情報セキュリティとサイバーセキュリティです。

情報セキュリティとは？

まず情報は、「CIA」という3つの要素が保たれることで正確性や信頼性が向上します。

情報セキュリティでは、この「CIA」の状態を守るために情報をどう扱えばよいかを考えています。

サイバーセキュリティとは？

サイバーセキュリティとは、「Cyber（コンピューター・ネットワークに関する）+ Security（安全・保障・防衛手段）」を組み合わせた用語です。

そして、情報セキュリティの3要素である「CIA」の脅威となる原因に対処するという考え方になります。

総務省によると、広義的にサイバーセキュリティとはインターネットやコンピューターを安心して使い続けることができるように必要な対策をすること、と説明されています。

例えば、サイバーセキュリティ初心者のための三原則として「ソフトウェアの更新」「IDとパスワードの適切な管理」「ウイルス対策ソフト・サービスの導入」が推奨されています。

サイバーセキュリティ市場の動向は？【今後の見通し】

サイバーセキュリティは、業務のDX化を確実に成功させ強化していくために、すべての企業が取り組まなければならないテーマです。

デジタル環境が進化し、生活様式も法人・個人を問わず急速に変化していく中で、一層セキュリティ意識が問われる風潮が高まっています。

データリスクや脅威に対する意識の高まりに後押しされ、世界のサイバーセキュリティ市場はここ数年で堅調な成長を見せてきました。

さらに、サイバー攻撃の増加はもちろん、IoTなどを含むデバイス、SaaSサービスやECサイトなどのWebサイトといった攻撃対象の増加、身代金の要求などサイバー犯罪のビジネス化が進み、サイバーセキュリティの採用が更に加速すると予想されています。

また、新型コロナウイルス感染症の世界的拡大をきっかけに、リモートワークやオンライン授業、DXなどのセキュリティ上の脆弱性がより明らかになりました。

近年では、次のような事例が目立ちました。

日本でも、大企業の取引会社を攻撃し、結果として全工場などの稼働の停止が余儀なくされるなど、サプライチェーン環境を狙った事件が注目を集めました。

このように、サイバー攻撃などによるデータ侵害のコストが上昇してきていることからも、市場の拡大が予想できます。

多くの場合、企業のもつ個人情報が侵害されると顧客の信頼が失われ、規制による罰金が科されたり法的措置が取られることもあります。

多様なテクノロジーの存在によって生じるセキュリティー・システムの複雑性や、社内の専門知識の欠如によって、これらのコストはさらに増加してくるでしょう。

このような背景を受け、セキュリティ対策は従来のような各端末の防御や、ネットワーク環境下を各領域に分けた境界線によって守る境界防御対策だけではもはや十分とは言えません。

近年では、侵入を前提とした脅威の可視化や深い分析による事後対策も含む対応等の需要が拡大しています。

包括的なサイバーセキュリティー戦略を採用している組織はより効果的にサイバー脅威と闘うことができ、データ侵害が発生した場合でも早急に対応して影響を最低限にできます。

サイバーセキュリティ関連銘柄5選【日本株】

サイバーセキュリティ関連銘柄を解説するうえで、まずは一覧表で5社を紹介します。

銘柄	銘柄コード	市場	株価	時価総額	PER	CAGR
トレンドマイクロ	4704	東証プライム	8,207円	1兆1,440億円	66.2倍	13.4%
デジタルアーツ	2326	東証プライム	4,755円	672億円	18.7倍	23.7%
グローバルセキュリティエキスパート	4417	東証グロース	4,750円	360億円	50.2倍	37.3%
サイバーセキュリティクラウド	4493	東証グロース	2,203円	208億円	56.0倍	38.0%
ブロードバンドセキュリティ	4398	東証スタンダード	1,272円	58億円	12.7倍	16.6%

では、それぞれの企業について詳しくみていきましょう。

トレンドマイクロ（4704）

トレンドマイクロは、日本や北米、欧州やアジア、中南米地域などで幅広くサービスを提供する国内最大手のグローバルセキュリティソフト会社です。

個人向けセキュリティ対策ソフト「ウイルスバスターシリーズ」や法人向け統合サイバーセキュリティプラットフォーム「Trend Micro One」などを開発・販売しています。

売上高は10期連続増収を達成しており、2023年12月期も過去最高を達成する見込みです。

10年間のCAGRは売上高は23.8%、営業利益で13.9%と安定的に成長を続けています。

しかし、海外での売上が60%を占めており、2022年度は円安の影響で利益が圧迫されました。

取り組んでいる新規事業としては、5Gセキュリティ分野とAutomotiveセキュリティ分野があります。

2018年よりNTTドコモと次世代通信5Gを使う実証実験を行い、現在では台湾の空港でプライべート5G環境のセキュリティ保護を提供しています。

また、2018年にパナソニックと、2021年には日立・日本マイクロソフトとの自動運転車やコネクテッドカー向けのサイバーセキュリティソリューションの共同開発に合意しました。

デジタルアーツ（2326）

デジタルアーツは、企業・公共・家庭向けにネットセキュリティソフトの企画・開発・販売を行う情報セキュリティソフトメーカーです。

企業・官公庁・学校・家庭向けに有害サイトをブロックするフィルタリングソフトを国産で初めて開発・提供しており、情報漏洩防止フィルタリングソフトでは国内最大手の企業となっています。

主力サービスは次の3つです。

2023年3月期の業績予想では2桁の増収増益が公表されています。

10年間のCAGRは売上高35.9%、営業利益で59.9%と安定的かつ勢いのある成長をしています。

また同社は積極的な株主還元が特徴であり、2024年3月期も10期連続増配を計画しています。

グローバルセキュリティエキスパート（4417）

グローバルセキュリティエキスパートは、中堅・中小企業にサイバーセキュリティ教育や関連サービスを提供する企業です。

2021年12月に上場したばかりで、ビジネスブレイン太田昭和（9658）の子会社、兼松エレクトロニクス（8096）の持分法適用会社となっています。

同社事業は次の4つで構成されています。（数値は売上高構成比）

2024年3月期第2四半期では売上高24.6%、営業利益51.8%と過去最高の増収増益となりました。

営業利益率も過去最高の19.4%を達成しており、高収益体質が伺えます。

中堅・中小企業におけるセキュリティ対策ニーズやIT企業・SIerにおけるセキュリティ教育ニーズが飛躍的に向上している現状で、年率25％の売上成長を目指しています。

サイバーセキュリティクラウド（4493）

サイバーセキュリティクラウドは、世界有数のサイバー脅威インテリジェンスと人工知能（AI）技術を活用した、WEBアプリケーションのセキュリティサービスを全世界に向けて提供している企業です。

主に5つのプロダクトを展開しています。

中でも、Webサイトへのサイバー攻撃の可視化・遮断ツール「攻撃遮断くん」は同社の主力サービスとなっています。

外部からのサイバー攻撃を遮断し、個人情報漏洩・改ざん・サービス停止などから企業のWebサイトを守るクラウド型サービスで、導入社数やサイト数で国内1位を獲得しています。

2023年12月期第3四半期決算では、売上高前年同期比36.5%、営業利益81.4%の増収増益で着地しました。

すべてのプロダクトでユーザー数は増加しており、通期決算予想でも増収増益予想になっています。

同社は2025年に向けて、売上高の年平均成長率30%以上、営業利益を3倍超（2021年比）に拡大する計画を掲げています。

そんな中、AWS WAF Managed Rules SellerやAWSによる共同販売プログラムに日本のメーカーでは唯一選ばれました。

また、2022年11月よりAWS MarketplaceでAWS専用のWafCharmを販売開始したことにより、海外の販路がさらに拡大することが期待されます。

ブロードバンドセキュリティ（4398）

ブロードバンドセキュリティは、ITセキュリティサービスに特化したトータルセキュリティサービスプロバイダーです。

同社は3つのサービスカテゴリを核にサービスを展開しています。

サービスプロバイダーとしてのニュートラルな立場から、高品質・最先端の技術力で対応できることが特徴です。

2023年6月期通期決算では、売上高前期比13.2%、営業利益4.5%の増収増益でした。

これにより10期連続での増収となり、5年間のCAGRは売上高で15.5%、営業利益で5.6%となっています。

サイバーセキュリティ関連銘柄に投資するには？【証券会社】

サイバーセキュリティ関連銘柄に投資するには、まず証券口座を開設しましょう。

ネット証券なら初心者でもスマホ1台で開設〜取引ができるのでオススメです。

今回は、いろはにマネーがおすすめする以下のネット証券3社についてご紹介いたします。

SBI証券【業界最大手】

SBI証券は、いろはにマネーの「おすすめの証券会社」アンケートで総合1位を獲得しており、ユーザー満足度の高さも特徴のネット証券です。

また、SBIグループ全体で口座開設数は1,000万突破と、日本最大級の証券会社となっています。

2022年7月4日からS株（ミニ株）の買付手数料が完全無料になりました。

これまでの買付手数料は、取引翌月にキャッシュバックされるため実質無料でしたが、取引する際には手数料(0.55%)を支払う必要がありました。

SBI証券のS株(単元未満株)は、今までよりもさらに、初心者に優しく、経済的にも買付しやすくなったのです。

Tポイントを使えたり、取引手数料も業界最安値水準であったりとメリットが多い証券会社なので、これから株式投資を始める方は是非口座開設しておきましょう。

楽天証券【楽天ポイントが使える】

口座開設をしてから2か月間は取引手数料が0円に加えて、ポイントバックがあるのが楽天証券のおすすめポイントです。

楽天銀行との連携「マネーブリッジ」により、銀行預金から直接、金融商品を購入することができます。

購入時に証券口座に資金が不足している場合は、自動入出金（スイープ）にも対応しているため、銀行口座から投資資金を捻出できます。

＼楽天ポイントでも投資できる／

マネックス証券【1株投資の手数料無料】

ミニ株の名称	ワン株
手数料	買付手数料：完全無料 売却手数料：約定代金の0.5％（税込0.55％） 最低手数料：48円（税込52円）
約定	1日1回（後場の始値）
取引時間	営業日の0：00～11：30は当日注文 それ以外は翌営業日注文
取扱銘柄（日本株）	ほぼ全ての銘柄

マネックス証券が手掛ける「ワン株」では、買付手数料無料で1株から投資ができます。

NISA・ジュニアNISAにも対応していて、簡単に注文することができます。

マネックス証券が提供する投資SNSと、1株から投資できる投資機能が一つになったスマートフォンアプリ「ferci（フェルシー）」もあるため、SNSでのアイデアを簡単に投資に反映することができます。

また、マネックス証券はミニ株だけでなく米国株投資（買付時の為替手数料無料）やクレカ積立（1.1%還元）でもお得感満載のネット証券なので、メインの口座にも最適です。

【まとめ】サイバーセキュリティ関連銘柄に注目！

この記事では、サイバーセキュリティの基礎知識や市場動向、関連銘柄について詳しく解説してきました。

最後に、本記事の重要なポイントを振り返っておきましょう。

サイバーセキュリティ関連銘柄に興味のある方は、まずは以下の5社を調査してみましょう！