家計見直しはどこからやる？やり方を紹介！固定費の節約や相談方法を徹底解説

このような疑問を解決します。

---

この記事の結論

• お金を貯めるには家計の見直しが必須
• 家計簿をつける癖をつける
• 場合によってはプロに無料相談しよう

---

あまりお金を使っていないはずなのに、なぜか貯金が増えないと思ったことはありませんか？

そんな人ほど、自分の収入はわかっていても、毎月の支出を正確に把握できていないものです。

まずは家計の見直しをするところから始めてみませんか。

本記事では、家計見直しのポイントや自分では解決できないときにプロに相談する方法を詳しく解説します。

家計の見直しは家計管理把握から

家計を見直すうえで大切なのが、家計管理の把握です。

そして、家計管理把握の目安となるのが「予算」です。

例えばあなたが働いている会社でも、何か毎月の売り上げ目標があり、その目標を達成するために経費の削減などを行っています。

会社の会計と生活における家計というのは似ており、家計をうまくやりくりするためにも予算を立てると節約がしやすいです。

家計における予算というのは、主に以下の4つに分類されます。

毎月の収入を24万円だと仮定します。

この場合、単純計算ですが各費用を、それぞれ6万円程度には収めたいところです。

①固定費

固定費については以下のものが含まれます。

この固定費が一番節約しやすいので確認してみましょう。

毎月24万円の収入ならば4分の1の毎月6万円前後には抑えたいところです。

しかし、家賃を毎月6万円に収めるのは難しいのではと感じた方も多いのではないでしょうか。

一つずつ見てきましょう。

1.住宅ローン・家賃・駐車場代

よくネットで調べると、家賃は収入の3分の1とも言われていますが、それは家賃として出せる最大の金額です。

実際に国土交通省が行っている「令和2年度住宅市場動向調査報告書」によれば、賃貸物件を借りている人の平均年収が486万円に対し、かかる年間家賃は96.7万円とのことです。

つまり、1か月にかかる家賃は以下の計算になります。

統計的に見ても、家賃の平均的な支出割合は20％前後なので、昔から言われている3分の1とは大きく変わってきています。

今の収入と家賃の割合をみて、高くないかどうか検討してみましょう。

ほかにも住宅ローンを組んでいて返済中でも、ボーナス払いの変更で毎月の支出を削ることもできます。

2.保険代

保険については子供のころや就職したときに加入してそのまま放置という人も多いようです。

本当に加入している保険の内容と意味を理解して自分が納得しているかどうか確認してみましょう。

あくまで一例ですが、県や市でやっている共済は毎月数千円程度の掛け捨てで、かなり手厚い保険内容となっています。

ほかにも入っている保険同士で同じ項目が含まれていることもあります。

②変動費

変動費とは主に普段の生活においてかかる費用のことで、以下のものが含まれます。

これらも月々の収入が24万円なら予算の4分の1の6万円で収めるのが理想です。

特に携帯代は人によって見直せるところです。

携帯を格安スマホにするかどうかで毎月の携帯代が半額近く変わるため、格安SIMを活用するなど携帯代（通信費）の削減を検討してみましょう。

格安SIMについては「人気の格安スマホ(SIM)を徹底比較！どこがいい？おすすめランキング・端末も紹介」が参考になります。

光熱費はあまりにも切り詰めてしまうと、身体に影響を及ぼすことがあるので、こまめに電気を消す・節水シャワーヘッドに交換するといった簡単な意識改革から始めてみましょう。

大きな差はありませんが、電気会社やガス会社などを比較してもよいかもしれません。

電気代の節約は「おすすめの電力会社は？新電力・おすすめの会社厳選3選！プラン比較・特典も紹介」をご覧ください。

③自己投資

自己投資といいうのは、自分に対して使う予算のことです。

これらは自分や家族の楽しみとなる部分です。

使いすぎは注意しつつ、家族関係が悪くならないように上手に予算を割り当てましょう。

もちろん普段から自己投資にお金を使わないという人はそのまま継続して、お金を貯めてください。

④貯蓄・投資

最後は貯蓄と投資です。このお金はあればあるだけ今後の人生が豊かになります。

しかし、今までで余った資金を貯金しようと思っていたけど、実際に給料日前にはそんな余裕がなかったということもありますよね。

しかし、月の収入24万円のうち毎月6万円を貯金すると決めるのであれば、事前に別口座に移すなりして、確保しなくてはなりません。

毎月6万円を貯金すると、年間で72万円、ボーナスを合わせると100万円に近い金額になります。

家計の見直しをするための2つの方法

家計の見直しを考えたときに主に2つ方法があります。

それぞれのやり方を詳しく解説します。

①自分で家計簿を作ってみる

家計管理をするうえで必要となる家計簿。

自分でコツコツできるという人は家計簿をつけてみましょう。

しかし、多くの人はノートやスマホアプリなどで管理しようとしても挫折してしまっているのではないでしょうか。

そのため、ちゃんとした家計簿をつけるのは月に1～2回で十分です。

まずは家計簿をつけるステップを以下のように分けてください。

ステップ①：締め日を決める

まずは1か月の中で分かりやすい「給料日」を家計簿をつける締め日としましょう。

例えば給料日が25日なら25日から翌月の24日までを締め日、10日なら10日から翌月の9日までを締め日とします。

ステップ②：1か月の収入を記載する

次に1か月の収入を記載します。これが家計簿として一番最初に行う作業です。

家族がいれば家族全員の収入を給料日に記載し、本業以外の収入がある場合は別の項目として記入しましょう。

給与（夫）	300,000円
給与（妻）	50,000円
副業	50,000円
給与合計	400,000円

スマホやパソコンのExcelやgoogleのスプレットシートなどで管理するとすぐに記入も確認もできるので便利です。

人によるかもしれませんが、ノートや電卓などは後々めんどくさくなる可能性が高いのでおススメしません。

ステップ③：クレジットカードの明細から転記する

最近ではクレジットカードの利用明細もすべてアプリ等で確認できるようになりました。

しかし、その反面紙で送られれないことで、簡単に引き落とし金額しか確認していないという家庭も増えてきています。

クレジットカードの明細を確認する際には、必ず先ほど説明した「固定費」「変動費」「自己投資」「貯蓄投資」かで区分していきましょう。

電気代	5,000円	変動費
投資信託	20,000 円	貯蓄投資
Wi-Fi代	6,000 円	変動費
スマホ代	3,000 円	変動費
外食	4,000 円	自己投資
賃料	80,000 円	固定費

ステップ④：毎月引き落とされる支出を転記する

クレジットカード以外の引き落とされるものを記入してください。

主に住宅ローンや年金、保険代などの引き落としが該当します。

住宅ローン	5,000円	変動費
車ローン	20,000 円	貯蓄投資
国民年金	16,590円 円	変動費
国民健康保険代	10,000 円	変動費

ステップ⑤：現金を記載する

1番わかりにくいのが現金です。

現金の支出はほぼないという家計はよいのですが、様々な費用が現金支出になっている場合は注意が必要です。

しかし、現金の支出に関してさかのぼって1か月でいくら使ったのか把握している場合は問題ないですし、把握できていない場合でも大体で大丈夫です。

飲み物代	3,000円	自己投資
昼代	18,000円	変動費

定期的にかかる現金であれば、計算しやすいですし、その他の支出は雑費として5,000円～10,000円程度入れておけばよいでしょう。

ステップ⑥：4区分の計算をする

最後に4つの区分で何パーセント使っているのか計算をします。

給与（夫）	300,000円
給与（妻）	50,000円
副業	50,000円
給与合計	400,000円
固定費	80,000円	20％
変動費	120,000円	30％
自己投資	90,000円	22.5％
貯蓄投資	100,000円	25％
支出合計	390,000円
今月の収支	10,000円

このように整理すると、どこが25％（4分の1）を超えているのかが明白になってきますよね。

それぞれ25％（プラスマイナス5％は許容範囲）以内に収まっているでしょうか。

内容を確認して自分がどこにお金を使うべきなのかよく考えてみましょう。

②ファイナンシャルプランナーに相談する

自分で現在の収支や将来の貯金目標などを立てるのが面倒という人には、ファイナンシャルプランナーに相談するという方法がおすすめです。

ファイナンシャルプランナーに相談するメリットは、自分では思いつかないライフプランも提案してくれるという点です。

自分一人では安い保険会社をいちいち比較するのも大変ですが、ファイナンシャルプランナーであれば40社ほどある保険から適した商品を見つけてくれます。

もちろん家計の見直しのアドバイスはプロの観点から信頼できる内容。

さらに詳しくは「ファイナンシャルプランナー(FP)の相談は有料？費用の相場はいくら？無料で相談する方法も紹介」をご覧ください。

家計の見直しには家族間の協力が必須

家計管理を行う上で、家族間の協力は必須です。

当然、様々な家庭の事情があると思いますが、家計を管理するのであれば、家族間（せめて夫婦間）の収入は共有しておきましょう。

家計管理をうまくこなすために一番最初に考えなくてはいけないことは「収入がいくらあるのか」だからです。

自分で考えるにしろ、プロに頼むにしろ、最初に見るのは預金残高や源泉徴収票です。

家計の見直しにおすすめのFP相談サービス3社

ファイナンシャルプランナーに無料で相談できるサービスを3つご紹介します。

一度利用して相性のよいファイナンシャルプランナーを見つけてみてください。

①マネードクター

最近、CMでもよく見かけるようになったマネードクターは家計の見直しを相談するのにおすすめです。

もともとは保険のビュッフェという名前で、保険をメインに相談を受けていましたが、サービス名をマネードクターへと変更。

保険を問わず家計の相談や住宅ローンなど様々なお金に関する相談を受けてくれます。

全国的に店舗も構え、約1,700人のFPが待機しているので、人が足りず相談ができないといった不都合をできるだけなくしています。

相談は店舗・オンライン・自宅・カフェなどいろいろな場所で対応してくれるので、空いた時間に相談することが可能です。

さらに詳しくは「マネードクターの評判は？無料の仕組みやメリット・デメリットを紹介(旧 保険のビュッフェ)」をご覧ください。

②ほけんのぜんぶ

取り扱っている保険は40社以上、あなたに合った家計や保険の具体的なアドバイスをしてくれます。

特に子育て世代から人気で、相談件数は2021年4月段階で15,000組と多い実績があるのがポイント。

結婚や出産などを控えている家族はぜひほけんのぜんぶに相談してください。

詳細は「ほけんのぜんぶの評判は？メリット・デメリットや相談方法を紹介」をご覧ください。

③保険見直しラボ

在籍しているFPの平均勤務年数が12.1年とベテランぞろいで心強いのが保険見直しラボ。

保険見直しラボでは相談者からのコンサルタント（ファイナンシャルプランナー）に対して点数評価制度を導入しています。

それを踏まえ、合わないファイナンシャルプランナーに対しては別の担当者に変更できるイエローカード制度を導入しています。

気になる方は「保険見直しラボは無料？評判や予約の方法、口コミを解説」をご覧ください。

家計の見直しをするときによくある質問

家計の見直しをする際によくある質問をまとめました。実際に見直すときの参考にしてください。

①家計の見直しの手順は？

家計を見直す手順として、まずは大きく節約しやすい「固定費」から。

家賃や住宅ローンはすぐに変更できない反面、前もって収入の20～25％という知識を持っていれば、次回住む場所を選ぶときに基準となります。

住宅ローンでも現在払っている金額が高いと感じていれば、変更の申請、ボーナスとの兼ね合いを一度見直してみましょう。

②家計を見直してくれるアドバイザーとは？

家計を見直してくれるのはお金のプロであるファイナンシャルプランナーです。

ファイナンシャルプランナーは保険や家計の相談はもちろん、ライフプランニングの設計、iDeCoやNISAなどの資産運用などの相談やマイホーム購入費用、住宅ローンの相談など幅広く対応しています。

お金に関する相談であれば、基本的にどんなことでも受け付けてくれるので、不安にならずに一度相談してみてください。

③家計を見直すタイミングは？

家計の見直しは思い立った時にすぐに行うべきです。

お金が貯まらないと思ったとき、今後貯金をしたいと思ったときなど、お金に対する不安が出始めたのであれば、すぐに見直してみましょう。

仕事や子育てなどで中々重い腰が上がらないという人も多いと思いますが、ま家計簿を作るということから始めないといけないので、まずは少しだけでも作り始めてください。

どうしても難しいという場合は、仕事が休みの日の1～2時間の時間を使って、ファイナンシャルプランナーに相談してみましょう。

その際には以下のものを用意すると話がスムーズです。

④家計の見直しの順番は？

家計の見直しの順番として一番大事なことは、家計簿等を始める基準日（締め日）を作ることです。

この日に必ず家計簿を作るという習慣をつけることで、継続しやすくなります。

お金が入ってきてすぐに家計簿をつけ始めることができるので、もらった日に家計簿を作成し始めましょう。

総収入を家計簿に記入し、固定費・変動費・自己投資・貯蓄投資の順番で見直すと効率が良いです。

【まとめ】家計の見直しは資産を増やすために重要！

今回は家計の見直しについて詳しく解説しました。最後に、この記事の重要な3点をまとめます。

お金を貯めたい・老後資金を増やすために資産運用したいという人はまずは支出を減らし、使えるお金を確保していくことが重要です。

今まで家計簿を断念してしまった人でも、本記事を参考にし、少しでもやりやすい方法を見つけてください。

家計簿などが向いていない人は初めからファイナンシャルプランナーにお願いするのもおすすめです。

無料なのでぜひ一度、相談してみてください。